光産業技術振興協会は17日、光ファイバやディスプレイ装置など光産業製品の出荷額を発表した。

　コロナ禍でテレワークの利用が増え、データセンター通信網整備で使用する光ファイバや海底ケーブル、光ファイバ増幅器などが増加。光回路部品や光コネクタなど光伝送用部品も含む情報通信分野の20年度出荷額は8.1%増の5468億円を見込む。

　新エネルギー活用の政策誘導もあって太陽光発電分野は追い風に。太陽光発電システムやセル・モジュールの出荷額は同1.0%増加。協会では「数量自体は大幅な伸び」とし、今後も上向き基調と見る。

　減少傾向が続くディスプレイ装置は巣ごもり需要で4Kテレビが伸び、落ち込み幅にややブレーキがかかった。

　一方、光ディスクなど情報記録分野の国内生産額は同4割を超える減少。国内で生産を続けるメーカーが減っていることが影響した。

　LEDなど固体照明器具の国内生産額は在宅勤務でビル・オフィス稼働の減少を受けて2桁のマイナス。レーザー・光加工分野も自動車生産の落ち込みで減少幅が拡大するなど、コロナ禍による影響が大きく反映する結果となった。

　同協会では、海外生産が中心の情報記録分野や民生用途の需要減が続くデジカメを除き、光産業全体では「20年が底」と見て、21年度は横ばいか微増との見通しを示す。