東レエンジニアリングDソリューションズ（東京都中央区）は、漁業専用水質計「MIAURA（ミオラ）」の販売を4月に始める。魚の発病や死因となる養殖槽や桶中の全有機体炭素（TOC）値を計測することで養殖環境の悪化や、生残率の低下を予測できる。養殖・飼育用途専用のTOC水質計は世界で初めて。

　新製品は365日24時間の常時計測が可能な装置で、養殖・飼育環境の変化を早期に検知し、環境改善につなげる。さらに同社の流体解析技術を用いた水質監視ソリューションを開発しており、これらを組み合わせて生存率の向上を後押しする。

　こうした特徴を売りに同社は、ミオラを養殖業者や水族館などへ展開。2026年度に2億円、30年に5億円の売上高を達成することを目指す。

　養殖魚の生存率は魚種によって異なり、とりわけ死亡率が高いとされるマグロでは、成魚になるまでに約7割が死亡するとされる。こうした状況を踏まえて水質資源をさらに有効活用し、養殖効率を高めることが課題となっている。以前から養殖・飼育環境の悪化を測る指標として、水槽内の有機物量と水質の関連性が養殖・飼育従事者の間で指摘されてきた。しかし、それを科学的に裏付ける研究や調査はこれまで見られなかった。

　こうした中、25年3月に近畿大学が発表した研究成果により、魚の死亡とTOCとの関連性が科学的に証明された。この成果を踏まえて同社は、工業排水に含まれるTOCを測定する水質分析計「TOC-210 シリーズ」に漁業専用の機能加えたミオラを開発した。