カーボンニュートラル社会の実現に不可欠な省エネ。省エネルギーセンター（藤洋作会長）は毎年、国内の企業・自治体・教育機関などに対して優れた省エネ推進の事例や、省エネ性に優れた製品・ビジネスモデルを「省エネ大賞」として表彰している。

　省エネ意識の浸透や省エネ製品の普及促進、省エネ産業の発展、省エネ型社会の構築への寄与をめざしている。今年で12回目と定着した。

　例年、さまざまな分野からの応募がある中、昨年新設された「ZEB・ZEH分野」「省エネコミュニケーション分野」を含め幅広い分野からの応募が増え、省エネへの取り組みについてアプローチの広がりが感じられる。

　全体傾向としては、カーボンニュートラルや脱炭素推進を掲げた案件が増加。取り組み自体も、1社単独に加えて、サードパーティーなど外部支援をうけた推進や地域での連携、製品の使い方も含むような支援サービスなどが増加傾向にある。

　また、これまで産業部門に比べ省エネの取り組みが遅れていたとされる業務部門、中でも建築関連の応募が近年増加傾向にあり、今回も前回同様に全体の約3割を占めている。

　中小企業からの応募も、コロナ下という厳しい経営状況ではあるものの、3年連続で20件を超える応募があったという。

　受賞した各社の最新の取り組みを特集紙面で紹介する。

（14日付電波新聞／電波新聞デジタルで詳報予定です）