ヤマダデンキのリフォーム事業が快調。2023年3月期決算でも、家電顧客の送客効果や潜在需要取り込みなどで、115%という伸びをみせた。

　ヤマダホールディングスの担当役員によれば、家電量販店でリフォームが本格展開されるようになったのは、十数年前からとのこと。

　「当時は、いわば『昭和』がまだ残っていて、水回りなども古い設備が多かった。そういう時代は目立つ場所に良いものを手ごろな価格で展開すれば、更新しようということになって、需要につながった」という。

　だが、それが変わってきた。

　「壊れそうだとか、すぐ替えないといけない不便さがあるからといった購入ではない。多彩な機能が多機能で魅力的なお風呂やキッチンが出ていて、家電量販店で、『これがほしい』となれば、需要が顕在化する」とみる。

　ヤマダの強みは、まず全国の店舗網、家電の品ぞろえを通じて、顧客との接点を多く持っていること。「家電の接客の際には、築年数などもつかめる。これも大きなアドバンテージ。リフォーム工事を専業にする会社ではわからない」という。

　新店のLABI藤沢の展開では、老舗の百貨店・さいか屋とも連携。このほか、業界の展望を聞いた。

（15日付電波新聞／電波新聞デジタルで詳報予定です）