KDDIとKDDI総合研究所は23日、次世代通信規格6G時代に向け、実際の無線アクセスネットワーク（RAN）を仮想空間に再現する「デジタルツインRAN」の構築に向けた共同検討を始めたと発表した。米半導体大手エヌビディアやキーサイト・テクノロジーズ、サムスン・リサーチ・アメリカと連携し、AI（人工知能）を活用したネットワークの最適化、自律運用、評価を安全で効率的に行う基盤の確立を目指す。

　KDDIは、AIを活用したネットワーク自律化に向け、複数のAIエージェントが協調して基地局のエリア最適化を行う技術の商用導入を進めている。6G時代には通信品質への要求がさらに高まり、AIの高度化が不可欠となる。一方、AIの学習や検証には膨大なデータが必要で、実環境で試す場合は期間の長期化や安全面のリスクが課題となる。

　デジタルツインRANは、電波伝搬や無線ネットワークの挙動といった複雑な現象を高精度に模擬し、実際のネットワークを仮想空間に再現する仕組みだ。実ネットワークに影響を与えずにAIの学習や検証ができ、条件の異なる多数のシナリオを同時に検証できる。将来の環境変化やトラフィック変動も先回りして検証し、エリア最適化の高度化につなげていく。

　主な用途は、ネットワーク最適化向けAIの学習・評価基盤と、RANの新機能のフィールドトライアル基盤だ。6G時代には、高度なAIがRAN装置に多数組み込まれる見通しだ。仮想環境で新機能や新アルゴリズムを網羅的に評価し、品質確保と開発サイクル短縮を狙う。AIがRAN処理を予測、支援し、通信品質向上や省電力化を実現する「AI air interface」の検証にも活用していく。

　各社の役割も定めた。KDDIは商用ネットワークデータの提供と商用トライアルを進める。KDDI総合研究所はユースケース創出、伝搬予測技術の開発、技術要件の定義を担う。エヌビディアはデジタルツイン基盤とアクセラレーテッドコンピューティング基盤、Keysightはユーザー端末の再現技術、Samsung Research Americaは仮想化RAN（vRAN）技術をそれぞれ提供する。

　5社は2028年度末までに、デジタルツインRANの拡張性を実証するプロトタイプの構築を目指す。さらに30年度末までに多様なユースケースへ対応させ、KDDIの商用ネットワーク上で性能検証を進める。KDDIとKDDI総合研究所は、KDDIのAIデータセンターを大規模運用に向けた計算基盤として活用し、通信品質の改善につなげる方針だ。