ヤマダホールディングス（HD）が6日発表した2026年4～6月期連結決算は、エアコン特需に加え、リフォームや家具・インテリアなどの非家電分野、住宅販売が好調に推移し、売上高、各利益ともに2桁以上の増収増益となった。

　売上高は前年同期比11.3％増の4202億円、営業利益は同16.8%増の156億円となった。主力のデンキセグメントは売上高が同10.5％増の3394億円となり、新省エネ基準の適用で価格上昇が懸念されているエアコンの「27年問題」によりエアコンの販売が拡大。エアコン売上高は同30.7％増の558億円となった。SPA（製造小売り）といったオリジナル商品も同22.9％伸長し売上高449億円へと拡大して利益を押し上げた。営業利益は147億円と同20.3％伸びた。

　住建セグメントの売上高は同13.1％増の728億円と増収だったが、営業利益は同87.8%減の4600万円と減益。ヤマダホームズで建築基準法改正前の採算性の高い案件が一巡した上、前期に受注した案件で資材価格の上昇により売上総利益率が低下したことなどが利益を圧迫した。一方、ヒノキやグループは売上高が同14.1％増の328億円、営業利益が2.1倍の7億3600万円と好調に推移した。

　環境セグメントの売上高は同10.9％増の109億円、営業利益は同31.1％増の5億600万円となった。リユース家電などの生産体制が強化されたことで売上高が伸長し、増収増益となった。リユース商品は全国340店舗以上に取り扱いが拡大。27年5月には、破砕・選別・焼却・発電を一貫処理するプラント「ヤマダエネルギープラント」も群馬県太田市で稼働する予定だ。破砕能力600馬力、焼却能力1日当たり270t、発電能力1日当たり8000kWhを備え、グループ完結型の資源循環システムの構築を目指す。

　通期業績見通しは前回予想を据え置いた。