日本は健康管理にデジタル技術を使う人が4割にとどまり、デジタルヘルスの利用意向は最下位――。コンサルティング大手のアクセンチュアが世界14カ国を対象にした調査で、こんな現状が浮かび上がった。同社は、日本では個人のヘルスケアデータの安全性への信頼が低いのが一因と分析。一方で、医師や病院に対する信頼度は高いことも分かった。

　調査は昨年6月、世界の消費者・患者のヘルスケアとライフサイエンスに対する意識・行動を把握するため、日本や米国、中国、英仏伊など14カ国で実施。約1万2000人（うち日本人は833人）から有効回答を得た。

　結果によると、日本では健康管理にデジタル技術を使う割合が37％と、グローバル平均の60％を大きく下回った。特にオンライン診療や電子健康記録、ウェアラブル技術の活用は10％以下で20％近いグローバル平均との差が顕著だった。

　デジタルヘルスの利用意向をみると、日本は14カ国中最下位で、世代によって利用経験に差があることも判明。インターネット整備が飛躍的に進んだ時代に育った「ミレニアル世代」（1981～96年生まれ）を含む18～41歳の若い世代の44％が利用したことがあるのに対し、42～56歳は27％、57～65歳は23％、66歳以上は21％と年齢が上がるほど利用経験は少なかった。ミレニアル世代以下の18～41歳でも利用経験はグローバル平均より約20％低かった。（詳細は3日付の電波新聞、電波新聞デジタルに掲載します）