コロナで改めて注目が集まった、在宅酸素療法（HOT）といった医療機器。地震の際なども課題になっている。帝人の子会社、帝人ファーマはその大手。機器を開発・生産するだけではなく、患者宅までスタッフ委が赴いてサービスする態勢も整えている。

　東日本大震災の際はスタッフらが即応し、患者さんらのもとをすぐ訪れ、機器を届けるなどした。「災害の場合に備え、いざというときの避難所、訪問できるルートを複数想定しておく、といった準備を平時からしている。そうした蓄積が、患者さんに安心していただける強みにもなっている」と渡辺一郎社長は言う。

　医療機関で、コロナ患者らのため病床を確保する動きが続くだけに、在宅へのシフトは一層進みそう。患者らのデータを共有できるシステムや、在宅酸素モニタリングシステム、コンタクトセンサー、リハビリ医療機器、さらに訪問看護ステーションも展開する。そうした総合力を生かし、渡辺社長は電波新聞のインタビューで「患者第一で取り組む」。他社やアカデミアとの連携も進め、光や超音波、磁場を活用した新たな医療機器開発も視野に入れる。

（23日付電波新聞/電波新聞デジタルで詳報します）