富士通は、デジタルプロセス（本社＝神奈川県厚木市）が開発した製造業における生産準備業務のデジタル化支援ツール「デジタル生産準備VPS」シリーズの新バージョンを6月30日から販売開始した。

　同バージョンでは、製造現場での試作や工程計画などの生産準備業務で、3Dデータを生産工程情報にひも付けた3D BILL of Process（3D-BOP）の作成機能を強化した。工程ブロック図に機械の配置や作業手順などを図形描画や画像挿入で分かりやすくビジュアル化する機能、複数の仕様を持つ製品を扱う製造ラインで、共通仕様部分の作業データを一元化する機能などを強化。これにより、製造作業のミスや共通作業の手戻り削減が期待できる高精度な3D-BOPをスピーディーに作成可能になる。

　同ツールにより、ものづくりのリアルな現場とデジタルをより近づけることができ、製品の迅速な市場投入や生産性と品質の向上に貢献できる。

　製造業では、デジタルデータで設計から製造までをつなぎ、データの一元化による効率化と生産性の向上が急がれている。新型コロナウイルス感染症の影響で製造現場での新たな働き方、特に海外の工場の組立作業の指導など、これまで以上に製造現場に即したビジュアルな3D-BOPが求められている。2021年度中に、1000ライセンスの販売を計画している。