国内のスマートフォン所有率が全世代で8割を突破したことが、デロイトトーマツグループの調査で分かった。55歳以上の所有者が急速に伸びた。新型コロナウイルス感染拡大前に比べ動画視聴の利用も急増。一方でテレビのリアルタイム視聴は減り、見逃し配信サービスの利用が拡大している実態も浮かび上がった。

　日本国内のスマホ所有率は前年より6ポイント増えた87％に伸長。特に、ガラケーや折りたたみ式携帯電話など従来型の携帯電話の所有が多かった55～64歳層は前年比10ポイント増の89％、65～75歳層は同12ポイント増の80％と大幅に伸びた。

　スマートウオッチやヘルスケアバンドなど体の一部に装着するウェアラブル端末をみると、スマートウオッチは日本での所有率は7％と低迷した一方、英国やオランダでは20％を超えた。コロナ禍で健康に関心を持つ人が増え、スマートウオッチが健康管理のデバイスとして使われるようになったとみられる。

　動画の視聴では、最も回答が多かったのはユーチューブや動画アプリ「TikTok（ティックトック）」などのサービスで動画を見る人が６ポイント増の27％に拡大。一方で、テレビ番組のリアルタイム視聴が増えたと回答したのは７ポイント減の14％に低下した。

　調査は世界20カ国・地域、16～75歳の計3万3150人を対象にオンラインで実施。日本では緊急事態宣言中の9月1～15日に行い、日本独自の考察を加えた。

　ほかに定額制動画配信サービス「SVOD」やニュースを視聴するメディアなどについても調べている。（詳細は23日付の電波新聞、電波新聞デジタルに掲載します）