欧州最大の家電見本市「IFA」が、ドイツ・ベルリンで2～6日、3年ぶりにフルスケール開催される。46の国と地域から1100超の企業・団体が参加する。コロナ禍前の2019年と比べ、出展企業は約800少ない。日本からはパナソニックなどがブースを構えるが、多くの日系企業は出展を控えた。

　主催者による会見では、メッセベルリンのマーティン・エクニッヒCEOが開催概要を説明し「3年ぶりのリアル開催となり、ベルリンで出展者と来場者、消費者、報道関係者をつなぐことができる」と喜びを語った。

　gfuのサラ・ワルネケ・マネージングディレクターは、世界のコンシューマーテクノロジー（民生用電子機器）の市場について説明。22年はウクライナ問題や物流の課題、インフレ、新型コロナが影響して「市場の減速が続く」とし、「前向きな発展の機会として、省エネルギーやスマートホーム、サッカーワールドカップが挙げられる」と語った。

　今年はオンラインツールとして、BtoBプラットフォーム「IFA Virtual」を用意。出展者と来場者との情報交換やコンテンツ提供を担う。

　専用アプリ「IFA App」ではスマートフォンから出展者や製品の情報、プログラムの概要、会場地図などが確認できる。

　会場ではパナソニックとクリエイティブテクノロジーがブース展示するほか、東芝、JVCケンウッドの現地法人が欧州向け製品を紹介する。サムスン電子やLGエレクトロニクス、TCLやファーウェイなど韓国、中国の大手企業は例年通りブースを構える。

　コロナ禍前の19年は23万8700人が来場し、5360人の報道関係者が訪れている。
（2日付電波新聞・電波新聞デジタルで詳報します）