ケーブルテレビ業界の総合イベント「ケーブルコンベンション2023」と関連イベント「ケーブル技術ショー2023」が20日、東京国際フォーラム（東京都千代田区）で開幕した。会期は21日まで。

　日本CATV技術協会、日本ケーブルテレビ連盟、衛星放送協会が共催。今年は4年ぶりに行動制限がないリアル開催となり、初日で昨年の3倍以上の約5000人の来場者でにぎわいを見せた。

　開会式では、主催者を代表して日本ケーブルテレビ連盟の渡辺克也理事長が「21年、22年にSociety・地域というワードを取り入れたのは、21年6月に策定した『2030ケーブルビジョン』のミッションである “地域DXで地域を豊かに、人々を笑顔に"の実現に向けて、地域課題の解決に取り組んでいこうと意思の表れである。両イベントはCATVの現在と未来を体験いただける内容になっている」とあいさつした。

　ケーブルコンベンションでは、「2030ケーブルビジョン」で掲げている地域活性化のための課題解決などの提案や多数のセミナーが開催されている。

　ケーブル技術ショーでは、「トータルソリューションゾーン」「テクノロジーゾーン」「地域DXゾーン」「トライアルゾーン」（新設）の四つのゾーンで構成。会場ではパナソニックや住友電工、ミハル通信、シンクレイヤ、古河電工、日本アンテナ、マスプロなど、CATV機器関連メーカーなど93社が出展し、地域解題を解決する最新の技術・製品・ソリューションが提案されている。
（21日付の電波新聞／電波新聞デジタルで詳報します）