日本精工、東レエンジニアリング、アズビル、アドバンテスト、荏原製作所、JFEテクノリサーチ、TOA、TOWA、日新電機、堀場製作所、島津製作所、きんでん、GSユアサ、オリックス・レンテック、横河電機、富士電機

日本精工（NSK）市井明俊社長・CEO　一段の成長に向けて次期中計をスタート

　今年は中期経営計画「MTP2026」で取り組んできた課題の集大成と、次期中期経営計画のスタートの年とする。2026年度から28年度の3年間で、物量に頼らない収益改善と、ポートフォリオ変革によるさらなる成長のための体制づくり、持続的成長に向けた経営資源の強化を目指し、次期中経を前倒しでスタートする。次期中経では、既存領域の収益力の強化と、新領域でのさらなる成長を、持続的な企業価値向上に向けた取り組みの柱としたい。特に、次の3カ年は、物量に頼らない収益改善による事業基盤再構築をさらに進める。同時に、NSKの商品力と営業力による拡販でのポートフォリオ変革と、その先の成長に向けた体制づくりを進めていく。

東レエンジニアリング（TRENG）・岩出卓社長　サービス体制を拡充しグローバルな飛躍を

　26年度には、米国拠点を開設する。これまで現地顧客に寄り添ってきたTRENGのサービス体制を拡充し、韓・台・中・欧・米のグローバル体制により、さらなる成長に向けた基盤が整う。この体制で世界の顧客をTRENGのファンにできるよう、さらなるブランド力の向上を目指す。ステークホルダーの皆さまとともに成長し、次期中計ではより一層グローバルに飛躍できるよう、全員で一丸となり取り組む。

アズビル・山本清博社長　グループ一丸でスピード感を持って進化

　2026年は、生成AI（人工知能）をはじめとした技術変革のスピードはさらに速まり、全世界で起こっている各種事象も複雑さを増す可能性がある、そのような年と想定している。アズビルとしての創立 120 周年の年でもある。この節目の年を起点に、azbil グループとしての進化、共創もこれまで以上にスピード感をもって進める。azbil グループ全社員のさらなる充実した人生の実現に向けて、グループ全体での大きな一歩となる年としたい。

アドバンテスト　ダグラス・ラフィーバCEO　統合テストソリューションプロパイダーへ進化 

　2026年はAI関連投資の減速懸念もあるがAI向け先端半導体やカスタムASIC、ハイエンドメモリーへの投資は継続する見込み。デバイスの複雑化がもたらすテスト課題にはより統合的なテストソリューションが必要で、研究開発や外部投資、パートナーシップで技術を補完する。工程を横断した自動化や後工程の最適化を通じ、顧客のTime to Market短縮、歩留まり向上、全体効率最大化を目指す。過去数年で生産能力を3倍に拡大したが、今後もSoC、メモリー両テスターの供給能力を段階的に拡大する。25年に定めたポリシーに基づき、AIツールによる業務品質、スループットの向上、イノベーション創出、データ分析による品質改善、戦略策定支援を行い業務の速度も高める。 

荏原製作所・細田修吾社長　持続可能な社会に欠かせない企業を目指す

　前年はトランプ関税や地政学リスクが世界経済の不安定要因となり、国内経済も「安定」と「変化の模索」が交錯した。厳しい環境だが、当社グループ業績は過去最高を見込む。創業以来、水、空気、エネルギー、廃棄物処理、資源循環、治水、灌漑（かんがい）、半導体製造で社会課題を解決してきた。これから直面する課題「持続可能性（サステナビリティー）」にも流体技術や熱制御技術で解決に貢献する。2026年は新中期経営計画「E-Plan2028」が開始。長期ビジョン「E-Vision2030」をアップデートし、10年後のありたい姿「グローバル・エクセレント・カンパニーとして、持続可能な社会の実現に欠かせない（エッセンシャルな）企業となる」を掲げ実現に向けた戦略の方向性も示す。 

JFEテクノリサーチ・瀬戸一洋社長　3Dプリンターなど成長分野への挑戦を進める 

　前年は組織を事業Division、技術Divisionと営業部門に再編し、電池評価・解析、モビリティー、CN・インフラ、DXの事業Divisionに技術と営業を一体化した。経営企画部の「事業戦略グループ」を軸に3Dプリンター、ペロブスカイト太陽電池、CO₂電解、サーキュラーエコノミーへ挑戦する。工程分析および材料試験分野は新型コークス炉や高級鋼増産、電炉への切り替えに対応し、技術伝承や多能化を進めAIやITで効率化する。知財事業はモビリティーDivisionと連携しJFEスチールのソリューション「JFE Resolus」も支援。ビジネスコンサルティングDivisionは社内外の調査ニーズに応える。27年4月に本格稼働する基幹システム更新は順調。会議体見直しや生産性向上も続け採用・育成プロジェクトも軌道に乗る。 

TOA・谷口方啓社長　100周年見据え安心な社会づくりに貢献

　今年は平常時から緊急時まで、すべての人へ適切に情報を届ける情報伝達インフラの構築を進める。そして、人々の安心で便利な社会生活の実現に貢献することを通じて、2034年に向える100周年、そしてその先の100年においても社会に必要とされる企業であり続け、「Smiles for the Public －人々が笑顔になれる社会をつくる－」の実現を目指す。

TOWA・三浦宗男社長　全社一丸で変化を価値に変える年に

　今年は「変化を価値に変える年」。社員一人一人の知恵と力を結集し、TOWAの存在感を世界に示していこう。「TOWAビジョン2032」の達成に向けて、効率性と収益性を重視した持続的な成長モデルの構築が不可欠。そのため、既存製品の差別化戦略による収益性の改善を図るとともに、AIやロボットを活用した効率的な体制づくりを進める。

日新電機・西村陽社長　10年先を見据えた強い事業基盤づくり

　世界的に不確実性の高い状況が続く。また、企業不祥事も後を絶たず、コンプライアンスへの要求水準が一段と高まっている。信頼関係を基盤に事業を運営する私たちにとって、真価を発揮できる局面でもある。当社グループをさらに「いい会社・強い会社」へと発展させるために、今年は次の3点に全員で取り組む。①ゼロ災の達成と安全体質の強化②中長期計画「VISION2025」の総仕上げ③10年先を見据えた強い事業基盤づくり（次期中長期計画始動）―。グループの持続的成長の原点は、信用を重んずる事業運営にある。顧客や仲間との信頼関係を大切にし、互いを尊重し、信頼を損なわない行動を徹底しよう。

堀場製作所・足立正之社長　顧客に感動をもたらす価値の追求を

　今年は中長期経営計画「MLMAP2028」の折り返しにあたる重要な一年。激動する時代の中でHORIBAへの期待は一層高まっており、分析・計測技術をコアに、より高度な次元で産業界に浸透し、社会課題の解決に貢献することが求められている。ホリバリアン一人一人がこうした変化を楽しみながら、顧客に感動をもたらす「ほんまもん」の価値を追求し続けていこう。きっとその先に、HORIBA だからこそ創造することのできる未来が待っているはずだ。

島津製作所・山本靖則社長　グループ一丸で新中期経営計画の実現を

　今年は、この先の50年、100年と事業を継続するための新たなスタート。「自らがやりたこと」「実現したいこと」へ、ガムシャラに突き進もうとする「熱い思い」が何より大切。「やってみたいこと」に取り組む人のエネルギーに周りの人たちが共鳴し、チームとしての推進力が生まれる。「熱い想い」が、「やりたいこと」の実現につながっていくはずだ。4 月に始まる新しい中期経営計画では、私たちのビジョンを具体化し、実現に向けて取り組む。2026年を「継続と飛躍の年」と位置づけ、共に力を合わせ、島津グループをさらに発展させよう。

きんでん・上坂隆勇社長　「人と心」を軸に魅力的な会社づくりを

　今年は中期経営計画の最終年度。さまざまな取り組みにより、業績の拡大、事業基盤の整備・拡充は着実に進んでいる。これからも大事にしたいのは「人と心を大切にすること」「社会の変化に対応していくこと」。そのような考えの下、関西電力をはじめとする顧客のニーズに応え続け、社会のインフラを支え、内実ある企業を目指していく。それがひいては、われわれが目指す「自ずと人が集まる、自ずと技術が集まる、自ずと社会からの注目が集まる」より魅力的な会社の実現につながると思う。

GSユアサ・阿部貴志社長　環境変化を乗り越え飛躍を

　私たちを取り巻く社会環境は、かつてないほど不確実性を増す中、2026年度から「第七次中期経営計画」がスタートする。 次世代のGSユアサを構築する上で重要な3年間であり、未来を見据えた、より高い目標に挑戦する「攻め」の中期経営計画と位置付けている。企業価値の向上を目指したさまざまな施策を実行し、環境変化に振り回されることなくやるべきことを一つひとつ確実に進めていこう。今年の干支「丙午（ひのえ・うま）」は、非常に強力で活発なエネルギーが宿る年とされ、これまでの努力が実を結び、大きく飛躍する好機の年となる。これまで培ってきた知識や経験を生かし、さらなる高みを目指そう。

オリックス・レンテック　上谷内祐二社長　創業50周年を機にさらなる挑戦と価値創造

　2026 年を迎え、わが国を取り巻く経済環境は、積極財政や技術革新による商機拡大が予想される一方、地政学リスクの高まりやサプライチェーンの脆弱（ぜいじゃく）性が一層顕在化しつつある。当社は測定器・ICT 機器、変圧器レンタルのリーディングカンパニーとして、常に顧客の声に耳を傾け、技術革新の恩恵を適時適切に享受してもらえるよう、高品質な機器やサービスを提供し、最適な事業推進環境の構築に努めていく。本年、当社は創業50周年を迎える。これまでの支援に深く感謝するとともに、さらなる挑戦と価値創造に取り組む。

横河電機・重野邦正社長　高い経営目標を掲げて技術力を磨く

　堅調なエネルギー需要を背景として、顧客の投資意欲は高い状況が続いている。中期経営計画「Growth for Sustainability 2028」や長期経営構想で掲げる高い目標を達成するために、まずは足元の年度計画をしっかりやり切ることが重要だ。グループが一体となって全力で取り組んでいく。当社が今後も「技術のYOKOGAWA」であり続けるために、さらに技術力を磨いていきたい。そのためには、顧客視点の徹底的な強化が必要だ。社員の皆さんには、顧客のどのような価値を実現したいのか、失敗を恐れずアイデアを出し合ってほしい。

富士電機・近藤史郎社長　未来の競争環境を想像し一段の成長を　

　今の激しい市場環境の変化に対応すべく、中期経営計画をローリングしていくこととした。未来の競争環境を想像し、富士電機の競争軸を想定することで、次期中期経営計画が始まる 2027 年度以降のさらなる成長にリアリティーをもたらす。AI もフル活用し、あらゆる製品・サービス、さらには生産活動にインテリジェンスを持たせ、競争優位の獲得を目指す。