次世代通信技術6Gの研究・開発へ向けて、国際間の動きが進んでいる。米欧の通信業界団体が6Gネットワークへ向けて連携して進めるロードマップを策定、各分野での協力を打ち出した。また米プリンストン大は、産学連携プログラムを創設。半導体や通信大手が創設メンバーとして相次いで参画を打ち出している。

　米欧の連携で、業界団体がまとめたロードマップでは①持続可能性（環境や社会、経済面での取り組み、環境負荷低減）②半導体研究（マイクロエレクトロニクス関連、特に中周波数帯からサブテラヘルツ帯関連で）③クラウドアーキテクチャー（利害関係が異なるステークホルダー間のインターフェース）④オープンネットワークの強化（高い技術レベルへ）⑤AI（人工知能）、機械学習関連（AIモデル開発など）⑥レジリエンス（サイバー攻撃への対応、信頼性強化など）、を柱に掲げる。

　一方、プリンストン大が立ち上げたのは「NEXTGイニシアチブ産学連携プログラム」。産学連携を通じて、クラウドやエッジネットワーク、インテリジェントセンシング、ネットワークの回復力（レジリエンス）などのさまざまなトピックで、新技術の採用を加速し、イノベーションを図る。

　サムスンの組織であるサムスンリサーチアメリカ（SRA）のほか、米インテルやクアルコムのほか、フィンランドのノキアやスウェーデンのエリクソンといった北欧勢、英ボーダフォン、台湾メディアテックなど、世界の主要な半導体・通信関連企業が加わる。
（2月15日付電波新聞／電波新聞デジタルで詳報します）