日本HPは19日、3月5日に公開した世界12カ国の従業員と仕事との関係性を調べる包括的な調査「HPワークリレーションシップ・インデックス（対仕事関係指数）」の分析結果を発表し、「人工知能（AI）が仕事との関係性を改善する鍵になる」との見方を示した。HPワークフォース・ソリューションズ担当プレジデントのデイブ・シュル氏は「ビジネスリーダーが率先して従業員にAIの可能性を教育し、効果的に仕事に統合するための指揮をとる必要がある」と強調している。

　調査結果は、ビジネスリーダーの72％（日本は61％）、ナレッジワーカーの53％（日本は47％）が仕事との関係性の改善にAIが重要な役割を果たすとした。また、ナレッジワーカーの55％（日本は41％）がAIは仕事を楽しむ新たな機会をもたらし、同じく55％（日本は39％）がAIによって仕事が面白くなるとした。

　HPは「（調査は）ビジネスリーダーが従業員に対してAIのメリットを効果的に伝え、AIを業務プロセスに組み込む方法を教育する必要性を示している」と結論付けている。

　また、ナレッジワーカーの42％（日本の45％）が「職場でAIを使用する機会について確信を持てていない」と回答。AIの最適な利用とメリットを最大限に活かす方法については、まだ不透明感が残っていることも浮き彫りになった。

　なお、調査は、HPが委託したエデルマン・データ＆インテリジェンス（DxI）社により、2023年6月9日から7月10日にかけ、日本を含む世界主要12カ国で、オンラインで実施。回答者は1万5624人。

（後日電波新聞／電波新聞デジタルで詳報します）