日本半導体製造装置協会（SEAJ）は16日、日本製半導体製造装置の2025年度需要予測を発表した。中国向け比率の低下や、台湾を除く先端ロジック・ファウンドリーやDRAM案件の投資姿勢の強弱を精査し、販売高は前年度比5％増の4兆6590億円と予測した。

　26年度は同10％増の5兆1249億円と予測。AI（人工知能）関連半導体の需要押し上げが本格化すると予想した。

　同日、都内で会見を開いたSEAJの河合利樹会長は、半導体製造装置市場で大きなウエートを占める中国について「ここ2年間、中国市場のウエートは世界と同様に40％台。25年は30％台に減少する。最終的には25～30％程度に落ち着くのでは」と説明。AI搭載のスマートフォンやパソコンなどのアプリケーション増大により、相対的に中国のウエートは低下すると展望した。

　24年度の日本製半導体製造装置の販売高は同20％増の4兆4371億円となった。前年度から持続した中国市場の投資に加え、AI関連を中心にメモリーへの投資回復が要因だ。

　FPD（フラットパネルディスプレー）製造装置の販売高は24年度、同30％増の3351億円で推移。25年度は同3％増の3451億円、26年度は同10％増の3796億円を見込む。