米調査会社ガートナーが26日発表した2026年の世界のパソコン（PC）とスマートフォン需要は、メモリー価格の高騰により、PC出荷量は10.4%減、スマホも8.4%減となる見通しだ。

　同社によると、26年末までにDRAMとSSD（ソリッドステートドライブ）の合算価格が前年比130%上昇の見通し。この結果、販売価格は、PCで平均17%、スマホで同13%上昇すると予測している。世界の出荷量は10.4%減となり、同社アナリストのランジット・アトワル氏は「過去10年間で最低レベルの出荷水準になる」と指摘した。

　メモリー価格の上昇は、買い替え需要にも影響。企業向けPCの使用期間が平均15%、個人向けが同20%延びる見通し。さらに老朽化した端末の運用コスト増やセキュリティーリスクの拡大も懸念される。

　部材全体に占めるPC用メモリーの価格は、25年の16%から26年には23%への上昇が見込まれるため、最終的には500ドル以下のエントリー・レベルのPCは28年までに市場から消えると予測している。加えて、AI（人工知能）搭載PCの価格増により、28年までにAI搭載PCのシェアが50％に到達するという予測は遅れる見通しという。

　メモリー価格の高騰は、スマホ市場にも波及し、出荷予想が8.4％減。特に低価格帯のエントリーモデルが大きな打撃を受けそうだ。メモリー価格の高騰により26年には、エントリースマホの購入者が中古品やリファービッシュ（再生）品へと移り、これが再生品の需要増につながり、使用期間も延長される方向にある。買い替えにブレーキがかかり、26年の端末市場は大きな転換点を迎えそうだ。

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