2026.06.01 シャープ、プラズマクラスター衣類乾燥除湿機が好調 空質関連商品第二の柱へ

グローバルで衣類乾燥除湿機の事業拡大を目指す

国内向け主力モデル「HYBRID365」は、年中高い乾燥性能や使い勝手の良さを店頭でもアピール強化国内向け主力モデル「HYBRID365」は、年中高い乾燥性能や使い勝手の良さを店頭でもアピール強化

「HYBRID365」は、感動タンク搭載など使い勝手にこだわった商品開発も人気だ。「HYBRID365」は、感動タンク搭載など使い勝手にこだわった商品開発も人気だ。

 シャープは、本格的な梅雨シーズンを迎え、プラズマクラスター衣類乾燥除湿機の提案を強化している。ハイブリッド/コンプレッサー/デシカントの各方式をフルラインアップでそろえ商品陣容が充実し、販売も好調だ。

 なかでも、高い乾燥力を発揮する独自の「オールシーズン・ハイブリッド方式」を採用した主力新製品「HYBRID365」CV-UH160は、3月発売以降、1カ月間で前年同等モデルと比較し約5倍の販売と立ち上がりは良く、大きな手ごたえを得ている。

 25年度通期では、各除湿方式に合わせて計5機種の商品展開で臨んだ結果、国内市場での同社出荷台数は、業界トップになった。

 同社は、2010年度はコンプレッサー式のみのラインアップだったが、21年には3方式をそろえるフルラインアップ化を図り、除湿機市場での存在感を高めてきた。

独自のハイブリッド方式で365日快適に

 除湿機主力モデルとして訴求するのは、「HYBRID365」CV-UH160(税込み8万5000円前後)だ。

 一年中、高い乾燥力を発揮する「オールシーズン・ハイブリッド方式」を採用し、除湿能力は16L/日をほこる。気温が高い梅雨時や夏季にパワフルに除湿するコンプレッサー方式と、気温の低い冬季でも安定した性能を保つデシカント方式を独自のレイアウトで構成。

 二つの方式を最適なバランスで制御することで、一年中、高い乾燥力を発揮し、約2kgの衣類を梅雨時は最短54分、冬季は最短70分で乾燥できる、業界トップクラスの速乾性能を実現する。

 同社の試験では、洗濯物約4kgの冬季(室温10℃、湿度70%/試験空間内)における速乾性能は、同社製コンプレッサー方式と比べて半分以下(約4時間)だ。

 また、風量を確保しながら送風ファンの回転数を抑えることができる風路構造と、内部部品から発生する音や振動を抑える防音パネルの採用により、フルパワーでも43dBの低騒音で運転できる。

 夜間の衣類乾燥に最適な新搭載の「夜干し」運転では、図書館の中より低騒音とされる38dBの運転音を実現する。

 近年、共働き世帯の増加に加え、急な大雨の頻度上昇や花粉・PM2.5対策などを背景に、季節や天候、時間を問わず、洗濯物を部屋干しする家庭が増加。同社の調査では、8割前後が一年中部屋干しするという。

 このため、使用用途として、湿気の除去に止まらず、一年中強い乾燥性能が求められ、主力モデルのHYBRID365が支持されている。

 部屋干し衣類の付着生乾き臭を消臭し、付着菌を除菌する「プラズマクラスター25000」や、排水の手軽さが好評の「感動タンク」も搭載し、使い勝手の良さも好評だ。

除湿機事業をグローバルで拡大

 除湿機は、国内市場が天候要因に左右されながら、年間50~60万台の需要がある。昨年度は梅雨が短かったこともあり、需要は50万台強となったが、26年度は通常の梅雨なら60万台程度に回復するといわれている。

 普及率は全国平均が25%で、今後衣類乾燥ニーズがさらに高まれば伸びしろがある。同社は国内市場においてトップメーカーとしての地位を固めていく。

 一方、海外の除湿機市場は、高温多湿なエリアを中心に需要は旺盛で、台湾では同社推定で年間75万台と日本よりも大きな需要があるという。ASEAN市場全体でも130万台程度と規模が拡大している。

 同社では、台湾市場での商品戦略を強化し、AIoT搭載や大空間向け、靴乾燥アタッチメントなど高温・多湿・カビ対策ニーズに応える豊富なラインアップで差別化を図っている。

 近年、高温・多湿ながら除湿機の認知が低かったベトナム市場でも、3年前に同社が参入して以来、市場が拡大するとともに、同社の除湿機出荷金額は3年間で約3倍に拡大したという。

 同社Smart Appliances & Solutions事業本部プラズマクラスター・ヘルスケア事業部国内PCI商品企画部の松村勇樹課長は「海外市場ではローカルフィット商品戦略を進め、市場ニーズに応えていく」と話す。 現在、同社除湿機販売は国内が約6割、海外約4割となっている。同社はプラズマクラスター空質関連商品では空気清浄機で国内トップと強い商品を持っている。

 今後「除湿機は空気清浄機に次ぐ第二の柱に育てていく」(松村課長)方針だ。27年度には100億円をこえる事業規模を目指す。

 国内市場に向けては「部屋干し機会の多い子育て、共働き世帯のメインユーザー層に対し、季節を問わない乾燥力と毎日の使いやすさを訴求し、シェアを伸ばしていく」(松村課長)考えだ。