東芝が15日発表した2026年3月期の連結決算は、本業のもうけを示す営業利益が前期比52%増の3008億円と、大幅増益を達成した。人工知能（AI）の普及を背景にデータセンター需要が拡大する中、これらを支える送変電・配電事業やハードディスクドライブ（HDD）事業が伸長し、業績をけん引した。

　売上高は、6%増の3兆7091億円。本業の収益力強化や固定費増加の抑制策などが進展し、売上高営業利益率（ROS）は過去最高となる8.1%を記録した。

　純利益は、エネルギーやインフラ関連の主要事業が堅調に推移したことに加えて、キオクシアホールディングス株式の売却・評価益が寄与し、約7倍の1兆9673億円と過去最高益を計上した。

　事業別にみると、半導体製造装置やエレベーター、デジタルソリューションなどの事業も引き続き好調に推移し、全体の増益に貢献した。

　東芝は中長期的な成長に向けた道筋を付けるため、27年3月期を最終とする中期経営計画「東芝再興計画」を推進中だ。中計では、最終年度にROS10％を達成する目標に掲げている。副社長執行役員の池谷光司氏は「全社ROS10%の達成を見据え、さらなる収益拡大に向けた施策を加速していく」とコメントした。

　また東芝は、キオクシア株の売却益などによりキャッシュフローが急速に改善し、借入金の返済が大きく進展したことも明らかにした。従来のローン契約を解約し、銀行団と新たなローン契約を締結したという。池谷氏はコメントの中で、資金負担の軽減により「将来の投資や経営判断をより柔軟に行える環境が整った」と説明。中計で掲げた中長期的な成長への仕込みのため、「メリハリのある投資計画を実行していく」方針も示した。