明光電子は1979年7月福岡市で誕生したエレクトロニクス商社。現在は福岡（福岡県大野城市）、横浜（横浜市港北区）の2本社制で事業を行っている。

　十川正明社長は「スピードが速い社会やエレクトロニクス業界の変化を誰よりも早くキャッチし、仕入れメーカーとも連携しながら、顧客に役立つ競争力のある新しい商材やソリューションを提供したい」と述べる。アンテナの感度を高めて、小さなビジネスチャンスでも大切にして大きなビジネスに育てていく企業スピリットが、現在の明光電子の基本にある。

　組込み技術や独自の商材で、工場向けを中心とした社会インフラや産業用組込みソリューションを拡充している。

　同社は10月28日から30日まで、千葉・幕張メッセで開催される「Japan IT Week」の「第2回組込み／エッジコンピューティング展」に出展し、様々なIoTソリューションを紹介する。

　「IoT－Engine活用デモ」（アナログ強化マイコンRX23E－Aを活用したIoT－Engineとの連携）、「スマートファクトリー／スマートビルディング／社会インフラIoTシステム」（九州テン、アプリックス、サーキットデザイン、マクセル、NISSHAなどの各社との連携による商材の展示とデモ）、「IoTシステム向けクラウド・AIソリューション」（日本IBMのPowerAI）、「SIRC社の後付けIoTソリューション」（既設の機械式メーターに後付けでIoT化を実現するIoT角度センサーユニットなど）、「高速ビジョン開発プラットフォーム」（エクスビジョン社の高速画像センシングで工場の製品検査工程などを実現）などを紹介する。

　この中で、マクセル製IoT電源は、小型のボックスにCR電池35本を収納しており、例えば危機管理型水位計だと約5年間使用できる。