2022.01.13 【放送/機器総合特集】放送機器各社 22年の戦略シンクレイヤ 山口正裕社長

山口 社長

ネットワークを高度化

サステナブルな社会実現へ

 私たちの生活に新たな様式をもたらした新型コロナウイルス感染症の世界的な猛威が、依然として続いている。このような予想外の事態においても人々の生活への影響を極力抑え、経済活動を維持し続ける社会、いわゆるサステナブルな社会の構築に注目が集まっている。

 今回の新型コロナ禍で、その経済・生活基盤を支え続けている重要なインフラの一つが高度化された放送・通信ネットワークである。

 放送においてもOTT(オーバー・ザ・トップ)事業者によるネット配信が消費者ニーズをつかみ、もはや当たり前のサービスになったことに加えテレビ放送もIP化が進んでおり、ネットワークインフラのさらなる高度化が急務であることは間違いない。

 その中核となるのが伝送路のFTTH化である。FTTHは急速に普及しているが、そのメリットは大容量化だけではない。従来のHFCと比較し、伝送路で消費する電力が低いこともサステナビリティーを考慮する上では重要なことである。また、重要性の高いインフラであるが故に強靭(きょうじん)性も要求される。

 当社では従来型の4K・8K放送に対しては新型V-ONU「SORC-100R」のリリースなどで対応を行う一方、放送の同時配信も見越した超高速通信システムの提案に引き続き注力をしていく。

 昨年は、当社製ブリッジ型GPON ONT「SGP100B」と「SGP300B」を新たにリリースし製品の拡充を行った。今年も継続して10ギガbpsの超高速通信サービスを実現するXGSPONおよび10G-EPONに対応したOLTとONTの拡充を図っていく。どちらのPONシステムも提供できることが当社の強みである。

 さらに、強靭性に関しても当社独自の冗長型FTTHネットワークアーキテクチャー「R-PON(Redundant-PON)」をもって事業者に訴求していく。

 そのほか、システムの高度化に伴い複雑化する運用管理面の課題に対しては、当社の優れた統合管理システム「SIMS-6300」で業務の効率化や省力化を提案する。これは、将来的な労働人口減少による人材確保難の課題に関する一つの解決策ともなる。

 今年、設立60周年を迎える当社は、新しい技術の実用化により事業者の要望や消費者ニーズに応じた製品開発を推進し、質の高いソリューションの提供を通じサステナブルな社会の実現に貢献する。