3月1日は「防災用品点検の日」。関東大震災が起きた9月1日ほか年4回、防災用品の点検を行い、災害に備えようと制定された。防災グッズを用意することはもちろん、使用推奨期限や消費期限を定期的に確認することも大切だ。家電販売店でも防災・防犯に関する商品を積極的に展開している。

　ヨドバシカメラマルチメディア吉祥寺（東京都武蔵野市）は、1階フロアの主動線となる場所に防災グッズコーナーを配置し、多くの来店客の目に留まる工夫をしている。

　コーナーには部屋の家具や家電を固定する器具から緊急簡易トイレ、蓄電池など野外で使用できる品まで幅広い品ぞろえが特徴。同店の副店長は「防災関連商品の中でも、手回しで充電ができるラジオを求めるお客さまが多いと感じる」と話す。

　コジマ×ビックカメライオンモール新利府北館店（宮城県利府町）も入り口脇に防災コーナーを設ける。ポータブル電源や火災報知器、懐中電灯、防災グッズセットなどを展示。「ポータブル電源は災害に備えるためやコロナ禍で屋外でのレジャー用の購入が増えている」(同店長)という。

　地域店ではドアホンの訴求を通じて防犯意識を高めている。

　東芝ストアーのカノデンキ（福岡市東区）は1～3月にかけ、空き巣対策に役立つドアホンの販売に取り組んでいる。特に今年は提案する商品を上位2機種に絞ったことで、前年同期の約1.5倍の売り上げとなった。

　同店は「商談の中でお客さまに(防犯商品について)お伝えするようにしている」と話す。店のYouTubeチャンネルで公開している動画でも防犯の必要性を訴えているほか、今後は県警が作成したチラシも合わせて配布し、意識の向上に努めたいとしている。
(1日付電波新聞、電波新聞デジタルで詳報します)