日本セルフケア推進協議会（JSPA、三輪芳弘代表理事）は16日、東京都中央区のベルサール東京日本橋で特別シンポジウムを開催した。健康寿命の延伸やウェルビーイングにつながる先進的な取り組みとして、IoT健康機器を活用したブルーゾーン（長寿地域）プロジェクトなどが紹介された。

　シンポジウムの中で、JSPAの加藤良仁事務局長（興和セルフケア推進室第一部部長）が岐阜県大垣市におけるブルーゾーンプロジェクト「水都大垣セルフケア・トライアル」の実施状況を説明。

　市民は、オムロン ヘルスケアの血圧計などIoTヘルスケアデバイスや、健康管理アプリを使用し、日々の健康情報を取得。それらをかかりつけ薬局と共有し、月1回の来局時に薬剤師から生活習慣の改善指導を受けるという取り組みだ。

　加藤事務局長は、取り組み結果の速報として「継続的な血圧測定による客観的なモニタリングが重要で、複数の機器やアプリの組み合わせにより、効果的なモニタリングが可能になるようだ。また、生活者が自分で健康管理を行うのは困難。専門家である薬剤師のサポートが重要とも聞いている」と話した。