アメリカ・ラスベガスで開催されていた「CES2024」の閉幕（12日）を踏まえ、主催者の全米民生技術協会（CTA）は来場者が目標を上回る13万5000人以上になったことや、新興企業向けの「ユーレカパーク」に過去最高のスタートアップ1400社が参加するなど、出展者は計4300以上になったことを発表した。

　今回のテーマ「ALL ON（全てがある、といった意）」で訴求したように、生活から産業までさまざまな場面でテクノロジーの進化が未来像をどう変えるかが提示された。展示面積は約25万平方メートル以上と、前回より15%拡大した。

　恒例の「イノベーションアワード」には、過去最高の3000件以上の応募があり、新しいカテゴリーとして人工知能（AI）が追加された。期間中、AIパソコンやスマート家電、EV（電気自動車）の新モデル発表などが相次いだ。

　CTAのゲイリー・シャピロCEOは「CESの復活は、対面での会話や会議がテクノロジー業界にとって必要不可欠であることを証明した」とアピールした。

　CTAとの交流も深い鹿野清CEATECエグゼクティブプロデューサーは今回のCESについて、「AI（人工知能）と持続可能性への取り組みの定着が、特に印象的だ」と指摘したうえで、「全体の『顔』」ともいえるキーノート（基調講演）に、化粧品業界のロレアルが登場したのが象徴的で、画期的なこと。またウォルマートやシーメンスといった企業もキーノートに登壇した。伝統あるITやエレクトロニクス業界といった分野以外からの参画は、CESが目指している新しい姿の一つだ」と分析した。

　さらに、各国の勢力図について「今回、特に目についたのは韓国勢だ。従来から存在感のあるサムスンやLGといったグループが総合力で訴求しているのに加えて、今回、大規模に展開したSKなど、後続も台頭。新興組も、国が後押しをしているからといった理由ばかりではなく、主導するさまざまな団体の取り組みもある」とし、日本も存在感を高めていく必要性を指摘した。
（16日付の電波新聞／電波新聞デジタルで詳報予定です）