日本半導体製造装置協会（SEAJ）は4日、半導体製造装置の需要予測を発表した。メモリー投資の回復などを見込み、日本製半導体装置の2024年度販売高が前年度比15.0％増の4兆2522億円になるとの見通しを示し、1月の予測から2000億円強引き上げた。

　25年度はロジック・ファウンドリー、メモリー全体で堅調な投資が予想されるため、10.0％増の4兆6774億円とした。26年度も、半導体の需要押し上げ効果が人工知能（AI）関連で顕在化することから、10.0％増の5兆1452億円を予想する。

　会見したSEAJの河合利樹会長（東京エレクトロン社長CEO）は「（世界の）半導体市場は初めて6000億ドルを超える見込みで、30年ごろには1兆ドルを超える市場予測がある。市場拡大の速度は一段と早くなっている」と述べ、AI搭載のスマートフォンやパソコン（PC）が半導体装置の需要引き上げに寄与する考えを示した。

　液晶テレビなどのディスプレーを生産するFPD製造装置の需要予測も発表。24年度は30.0％増の3351億円、25年度は10.0％増の3686億円との予測を示し、需要の不透明さは残るものの、26年度も25年度と同水準の需要が見込めるとした。

（後日、電波新聞／電波新聞デジタルで詳報します）