製造業を悩ます半導体のEOLとは？

　新製品が発売され、旧モデルが生産中止となることは、どの産業界でも日々起こっている。むしろ製品サイクルは年々早くなり、新しい機能が搭載された新製品への買い替えを促進するため、計画的に生産を終息させるケースも多い。こうした生産中止や製品サイクルの終了を「EOL（End of Life）」と呼ぶ。

　EOLは半導体業界でも起こっている。スマートフォンやパソコンなどのデジタル機器では、新たなCPUの量産開始とともに、旧モデルの生産量を減らし、やがてEOLとなる。これらデジタル機器のように新製品サイクルに合わせ、計画的にEOLに向かうケースはまだいい。半導体を使用するユーザー側も新製品を用いて、付加価値の高い製品をリリースすることができるからだ。しかし、何十年も稼働する産業機器に搭載される半導体が突然、生産を中止することになったらどうだろう。

半導体のEOLは大きなリスク

　半導体のEOLに合わせて、各種機器を制御する回路も再度設計しなければならない。当然、回路設計のためのコストや人員、開発期間も必要となるため、産業機器などの息が長い製品を製造するメーカーにとっては大きなリスクだ。

　近年、こうした古くからある「レガシー半導体」のEOLが増えている。増加の背景には①半導体メーカーの製品戦略②半導体業界の再編による製品ポートフォリオの変更③コロナ禍に起こった半導体不足の影響―など、さまざまな理由が挙げられる。いずれにしても、レガシー半導体を使った製品を製造しているユーザーにとって、EOLは悩みの種である。こうしたユーザーの困り事を解決するために、さまざまな企業が独自のソリューションを提供している。

独自のソリューションでEOL対策を提案

　米ロチェスターエレクトロニクスは、世界の主要半導体メーカーのEOL製品をオリジナルメーカーに代わって継続的に供給する半導体メーカーおよび代理店。グローバルで70社を超える半導体メーカーとパートナーシップを結び、高い品質の製品供給を行っている。

　同社は米国マサチューセッツ州ニューベリーポートに本社を構えており、日本法人は東京、大阪にセールスオフィスがある。提供する継続供給サービスは、パートナーである半導体メーカーから移管された製品在庫を供給するケースとウエハーから再生産するケースの2種類。現在は再生産よりも製造中止品の在庫製品を購入する顧客が多い。

　メイン事業のEOLビジネスは、ダイ（ウエハーから切り出した状態）換算で120億個以上のウエハー在庫を持ち、7万種類を超える製品展開が可能。これまで2万種類以上の再生産実績がある。ウエハー設計、組み立て、テスト、IPアーカイブなど、製造サービス全般をターンキー・ソリューションとして提供することで、短期間での市場投入を実現する。

　EOL対策のためとは言え、長期保管された半導体の購入をちゅうちょする顧客は多い。そこで重要となるのが、長期保管された製品であっても不具合なく、安心して使用できる確かな品質だ。

　製品の技術サポートや品質管理を担当する日本法人の渡辺桂三テクニカルセールスマネージャーは「長期保管する製品は全て、徹底した品質管理を行っている。解析ラボも有しており、試験設備を用いた検証も行っている。デートコード（部品の製造年月日）を気にする顧客も多いが、デートコードはあくまでも製造年月日で品質を示す指標ではない。当社の検査では最も古い製品で17年前の製品を検査したが問題はなかった。製品在庫は全て、半導体メーカーが推奨する保管条件に合わせて保管している。顧客には安心して購入してほしい」と話す。

　再生産の場合も半導体メーカーから提供されるテストプログラムに沿った試験を実施。テストプログラムがない場合はデータシートに合う仕様に作り込み、他製品と同様の品質管理を行う。

代替商品でEOL対策する手も

　メーカーから移管した製品供給や再生産とは異なるEOL対策として、代替製品の活用も一つの方法だ。

　イギリスに本社を構える電子部品・半導体の独立系商社であるリバウンドエレクトロニクスは、独自の代理店ブランド「Nuvonix（ヌーヴォニクス）」を立ち上げ、グローバルで提案を開始している。ヌーヴォニクス商品として扱うのは大手メーカー製品と互換性のある製品が中心。アナログ系半導体やディスクリートを数多く取りそろえ、EOLの代替製品として提案している。

　日本法人の塚原雅之代表取締役は「EOLは継続的に増えているため、設計変更に取り組む顧客も多い。互換製品の需要は高いと見込む。国内で技術サポートできる体制を構築し、ヌーヴォニクス商品の拡販に取り組む」と話す。

　同社ではフィリピンに代替品を調査する専門部隊がおり、技術的な仕様も含め解析している。互換性のある代替製品の提案も含め、多様な顧客ニーズに対応できるのが同社の強みだ。

　このほかにもEOLの調査サービスや再設計支援サービスなど、半導体商社を中心に多種多様なソリューションを提案している。今後も増え続けるEOLに対し、迅速な対策を行い顧客の生産を止めない施策が求められる。