商談1500件超、現地調達と供給網強化に関心

　メッセ・ミュンヘン・インド主催の国際電子部品・アセンブリ・マテリアル専門見本市「electronica India 2026」と、国際電子部品製造技術専門見本市「productronica India 2026」が4月8～10日、インド・グレーター・ノイダのIndia Expo Centre & Martで開催された。世界各国とインドから1000社を超えるサプライヤー、ディストリビューター（販売代理店）が出展し、業界関係者2万922人が来場した。

　今回は、インドが世界的なエレクトロニクス・マニュファクチャリング拠点として存在感を高める動きを示す場となった。ドイツ、中国、日本、台湾、米国などから幅広い企業が参加し、インドのグローバル・バリューチェーンへの統合が進んでいることを印象づけた。

　会場では、サプライヤー多様化、現地調達戦略、リードタイム最適化をテーマに、1,500件を超えるB2B商談が行われた。地政学的な再編やコスト圧力を背景に、企業が特定地域やサプライヤーへの依存を見直す中、電子部品や製造装置の調達先を広げる動きが鮮明になった。

　ホスト州のウッタル・プラデーシュ州政府も開催を支援した。開会式には州政府、連邦政府、産業界の関係者が出席し、政策支援、インフラ整備、投資誘致を通じた電子機器製造エコシステムの構築に向けた姿勢を示した。

　併催カンファレンスでは、事業政策、サプライチェーン強化、自動車用エレクトロニクス、PCB製造、先端生産技術などを議論した。スタートアップ・パビリオンの展開に加え、ELCINA（インド電子産業協会）とメッセ・ミュンヘン・インドは、プリント回路と実装に特化したプラットフォーム「BPCA」を立ち上げた。

　ELCINAのRajoo Goel事務総長は、ローカライゼーションが政策意図の段階を超え、事業上の必須要件になりつつあると指摘した。業界団体ICEAのPankaj Mohindroo会長は、政策の方向性、業界の投資、サプライチェーン戦略の連動が強まっているとの見方を示した。

　日系企業では、electronica Indiaに旭計器、YITOAマイクロテクノロジー、SMK、新電元工業、東邦鋼機製作所、日置電機、日立ハイテク、Fact Baseなどが出展した。productronica Indiaにはキーエンス、協立電機、スリーボンド、双日、パナソニック、富士フイルム、三菱電機、ヤマハ発動機などが参加した。

　次回のelectronica Indiaとproductronica India 2026は、9月16～18日にベンガルールで開催される予定。インドの主要電子機器製造拠点へ展開を広げ、電子機器サプライチェーンに占めるインドの役割拡大を後押しする。