3次元実装プロセスへの対応に力

　東京応化工業は、2021年度（12月期）は売上高・営業利益ともに過去最高を更新する見通し。半導体市場の好調な拡大が電子材料事業の伸びをけん引した。

　最近の動向について種市順昭社長は「21年は半導体需要の活況が続き、需要を満足させていくために多忙な一年だった。サプライチェーンの混乱や物流逼迫（ひっぱく）もあったが、なんとか供給をつなぐことができた。半導体フォトレジストは、先端製品だけでなくi線用やKrF用などの製品もかなりの需要があり、全体の需要が底上げされた。当社の半導体フォトレジストはg線・i線用から最先端のEUVまでの幅広い品ぞろえが特徴。EUV用の販売もかなり増加した。ポートフォリオを整え、今後もしっかりと供給していく」と話す。

　22年の見通しについても、「これまでの流れが続くとみている」（種市社長）とし、サプライチェーン強化に努めるとともに、原材料の安定調達にも力を入れる。「成長軸は『微細化』と『パッケージング』。22年には4ナノメートル製造プロセスによるプロセッサーの量産化も始まるとされ、期待している。パッケージでは3次元実装プロセスへの対応に力を入れる。加えて、21年以降、半導体の全体需要が底上げされていることも、当社の成長を支えると考えている」。

　同社は、19年からの中期計画（3カ年）の中で国内外拠点の生産能力増強を進めてきた。今後も中長期の需要の伸びを考慮した増産計画を策定し、22年度以降も積極投資を続ける。相模事業所のリノベーションも9割方を完了した。リノベーションにより研究施設が拡充され、オープンイノベーションも加速させる。フォトレジストの主力工場である郡山工場（福島県郡山市）の検査体制拡充も進めている。

　新規事業では、「フォトレジストを用いたバイオチップ製造への展開が芽を吹き始めた。22年度以降、さらに伸ばしていきたい」（種市社長）。

　カーボンニュートラルにも積極的に取り組み、21年には国内調達電力の70％以上を再生可能エネルギー由来の電力に切り替えた。今後もエネルギー起源CO2排出原単位を毎年1ポイントずつ削減していく。労働安全衛生に関する国際規格「ISO45001」の国内全工場での取得も目指している。