ビックカメラの20年8月期（19年9月-20年8月）連結決算は、新型コロナウイルス感染拡大により、郊外型のコジマやインターネット通販が伸長したが、都市部に店舗が集中するビックの販売が苦戦し、減収減益となった。

　売上高は前年比5.2%減の8479億500万円、営業利益は同47.4%減の120億6600万円、経常利益は同43.2%減の146億9000万円、当期純利益は同61.2%減の54億5000万円。子会社コジマが前年から2桁伸長となる約72億円の営業黒字を計上したのと対照的に、ビック単体では約30億円の営業赤字となった。

　店舗展開では2月にビックカメラ日本橋三越（東京都中央区）、6月にビックカメラセレクト六本木駅店（東京都港区）を開店したほか、コジマが4店舗をオープンした。

　21年8月期の業績は、売上高が前年比5.7%増の8960億円、営業利益が同24.3%増の150億円、経常利益が同15.7%増の170億円、当期純利益が同44.9%増の79億円を予想。テレビや冷蔵庫、エアコンなどの堅調な買い替え需要に加え、巣ごもりやテレワーク関連の継続的な需要増とネット通販事業の拡大が業績に寄与すると予想している。

（電波新聞紙面では13日付に掲載します）