各地域電器店のこの冬の商戦ではテレビやドアホン、照明器具の販売が好調だ。能登半島地震の影響で石油ストーブからエアコンへの買い替えもみられる。一方、地域によっては暖冬傾向で暖房器具の販売が鈍化しているところもある。また、早くも夏を見据えた季節商品の提案に取り組み、販売につなげる動きもある。

　パナソニック系の平和デンキ舟入本店(広島市中区)は、広島県の「ひろしまLED照明器具購入応援」キャンペーンを追い風に、昨年末の個展でも照明器具の販売が好調だった。キャンペーン対象外の演色タイプなど高価な商品も売れた。

　冬物商品として、エアコンでは暖房機能が充実した最上位機種XSシリーズの提案を強化しているほか、プラズマテレビは購入から10年以上が経過しているため、買い替えを促す。

　東芝ストアーのカノデンキ(福岡市東区)では、昨年末から引き続きテレビが好調なほか、ドアホンも売れている。暖房関連の駆け込み需要にも期待している。

　パナソニック系のスカイ源明(富山県高岡市)では、能登半島地震後、揺れによる石油ストーブなどの転倒、火災が危険と考えた顧客から、エアコンのハイスペックモデルのリピート発注があった。現在3台の取り付け工事を行っている。

　パナソニック系のふくでんタカハシ(福島市)は例年、暖房商品のエアコンや石油ストーブ、電気毛布の動きがあるが、今冬は少ないという。同店社長は「昨年の自治体の省エネ家電購入補助金などで買い替えが進んだ。暖冬の影響もあるかもしれない」と話す。

　夏の繁忙期を見据え、既に動き出している地域店もある。アタックマルオデンキ(東京都調布市)は、エアコンの早期販売に向け準備を進めている。早めの提案で、繁忙期となる夏前の販売につなげたい考えだ。同店社長は「早めに提案し、6月までには需要を刈り取っておく」と話す。

　(23日付電波新聞電波新聞デジタルで詳報します)