光産業技術振興協会(OITDA)が15日に発表した光産業(光機器・装置と光部品)の動向調査によると、2023年度の日本企業の海外生産を含む出荷額(全出荷額)と国内生産額は微増となる見通しだ。

　23年度の全出荷額は前年度比1.4%増の12兆9540億円、国内生産額は同0.4%増の6兆896億円(いずれも見込み)。

　会見で小谷泰久副理事長・専務理事は「昨年度は全体的に増加に転じたが、23年度は微増。好調なのは入出力分野で、他の分野は昨年度の勢いを持続できなかった」と述べた。同分野ではイメージセンサーの需要が大きく伸び、ミラーレス一眼デジタルカメラの需要は継続している。

　24年度の全出荷、国内生産はいずれも横ばいを予測する。
(後日の電波新聞/電波新聞デジタルで詳報)