非鉄金属大手のJX金属は、光通信を中心に需要が急増する結晶材料、インジウムリン（InP）基板の生産能力を強化するため、新たに200億円の設備投資を実施する。人工知能（AI）が稼働するデーセンター（DC）の高速化などで用途が広がる。

　DCは高速化のため電気信号による通信からより高速、大容量、低消費電力の光通信へ移行しており、DC間だけでなくDC内のラック間、ラック内、サーバー内といった近距離も対象になっている。電気信号と光信号を相互変換する光トランシーバーの導入も増えるが、その受発光素子にはInPを用いる。ほかにも技術開発が進む光電融合分野や、ウエアラブル端末の近接センサー、産業用イメージセンサーでもInPを使う。

　JX金属は需要増に応えて正式決定した設備投資から順次発表しており、25年7月には15億円を投資して生産能力を25年比1.2倍まで引き上げるとした。この設備は26年度に稼働する。さらに同年10月には33億円を投資し合計で同1.5倍まで引き上げるとした。この設備は27年度に稼働する。今回の追加投資200億円で合計で同3倍まで向上させるという。

　27年度から段階的に稼働する見込み。基板の大型化ニーズにも対応するほか、価格改定も進める。投資先はいずれも同社の磯原工場（茨城県北茨城市）。