キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）は、西東京データセンター（DC）2号棟に太陽光発電設備を導入し、発電量の検証を開始した。再生可能エネルギーの活用により、環境負荷の少ないDC運営の実現を目指す。

　企業活動での環境負荷低減と持続可能性の確保が強く求められる中、電力消費量の多いDCでは、エネルギー効率の向上や再生可能エネルギーの活用が重要なテーマとなっている。

　キヤノンITSはDC事業で、省エネルギー化と再生可能エネルギー活用の両立を進めており、2024年4月からは再生可能エネルギー由来の電力を外部から調達している。

　今回、西東京DC2号棟に設置した太陽光発電設備では、年間約69MWhの発電量を見込む。再生可能エネルギーを用いて電力の一部を自家発電で賄い、環境負荷の低減と電力コスト抑制に向けた検証を行う。

　また、再生可能エネルギーの導入は、災害時や緊急時における電力供給の多様化にも寄与することから、BCP（事業継続計画）の観点でも重要な施策と位置付ける。

　今後は、蓄電池やほかの再エネ技術の導入、敷地外の発電設備から再生可能エネルギー由来電力を調達するオフサイトPPA※など、新たな電力調達手法の活用も視野に入れ、環境負荷の少ないDC運営を推進していく。

※オフサイトPPA　電力需要家が敷地外の発電設備から再生可能エネルギー由来の電力を供給する仕組み。