2022.01.01 電機業界 デジタル技術で社会課題解決環境変化への迅速対応不可欠 DX、カーボンニュートラルなどカギ
日本の電機業界は2022年、デジタル技術を使った社会課題解決への取り組みを追い風にして21年に続き成長を加速させる。新型コロナウイルスとの生活も2年が経過しようとしており、各社はコロナ下での事業拡大に対する手応えを感じつつある。コロナ変異株の拡大や半導体不足、部材料費の高騰といったリスクはあるものの、社会インフラのデジタル化は喫緊の課題であり待ったなしの状態だ。主要各社首脳のインタビューでも市場環境を前向きに捉える声が多い。今年も、デジタル化をキ... (つづく)
