SCREENホールディングスの2026年3月期第2四半期（25年4～9月）の連結決算は、減収減益となった。米国の関税政策の影響や当初の販売計画が前期にずれ込んだことが影響した。26年3月期通期の連結業績予想に変更はなく、来期以降の回復を見込む。

　売上高は前年同期比1.1％減の2742億9900万円、営業利益が同20.2％減の464億5400万円。中間純利益は18％減の318億5500万円となった。

　事業別では、半導体製造装置事業は、メモリー向けが増加した一方でロジック、パワー半導体、ファウンドリー向けが減少。グラフィックアーツ機器事業はリカーリングビジネスの売り上げが増加したが、固定費の増加や米国関税の影響で減益となった。ディスプレー製造装置および成膜装置事業は、装置売り上げが増加。プリント基板関連機器事業は、装置売り上げが減少した。

　後藤正人社長は「AI（人工知能）先端投資に関わるデバイス需要が旺盛で来期以降、さらなる投資があるとみている」と話す。生成AI向けのGPU（画像処理半導体）やCPU（中央演算処理装置）、メモリーなどの需要が高まり、今期予定していた投資が来期以降に再開するとみる。