日本ゼオンは、2030年のビジョンに「社会の期待と社員の意欲に応える会社」を掲げる。

　豊嶋哲也社長は25年の動向について、「米相互関税発表で、25年度第1四半期（4～6月）は顧客が製品在庫を米国に移動させる動きが加速し、受注が増加した。第2四半期以降はそれが落ち着きスローダウンしているが、想定の範囲内であるため、通期でもしっかり計画を達成できるようにしたい」と話す。

　同社は中期経営計画「STAGE30」達成に向け、4カ年の計画を2年ずつローリングさせている。「STAGE­30 第2フェーズ」（23～26年度）では全社戦略に①カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換②「既存事業の磨き上げ」と「新規事業の探索」によって社会課題解決に貢献③個々の強みを発揮できる「舞台」を全員で創る④経営基盤を「磨き上げる」─を設定。豊嶋社長は「EV（電気自動車）不振の影響を受けた電池材料事業を除き、KPI （重要業績評価指標） はほぼ計画通り進捗しんちょくしている」とした。

　「STAGE30 フェーズ3」（25～28年度）では、財務目標として26年度に売上高4500億円、営業利益380億円、28年度に売上高4500億円、営業利益420億円を設定。豊嶋社長は26年の重点施策について「26年度以降の成長に向け複数の大型投資を進めているため、これらを計画通り完工させていく」と話す。

　フェーズ3では、成長4分野①モビリティ②医療ライフサイエンス③情報通信④GX（グリーントランスフォーメーション）にリソースを集中投入し、事業ポートフォリオ組み換えを促進する。成長ドライバーとして、COP（シクロオレフィンポリマー）樹脂、COPフィルム、電池材料などの高機能材料を掲げ、増設・最適生産体制構築を進めるとともに、ノンコア事業・不採算事業の縮小撤退・資本提携を推進。成長4分野の売上比率を24年度の37％から28年度には48％まで向上させる方針だ。

　同社のCOPは、優れた光学特性、低吸水性、不純物が少ないなどの特徴から、光学フィルム、光学レンズのほか、医療や半導体用途での採用も拡大している。さらに次期成長ドライバーとして、CPN（シクロペンタノン）、CNT（カーボンナノチューブ）、COP成形品、CPME（シクロペンチルメチルエーテル）を掲げる。