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ローム・東克己社長　困難に直面した時こそ原点回帰 

　2026年は、ロームにとって、新たな挑戦（変革）へのスタートを切る年となる。昨年、変革への準備を終え、今年は、その成果を確実に刈り取っていく必要がある。 改めて伝えたいのが、困難に直面した時こそ原点回帰が大切であること。われわれの原点である「企業目的」や経営基本方針をはじめとする各種種方針類に立ち返り、覚悟と決意、誇りを持って、今一度、強いロームを取り戻そう。 

トクヤマ・横田浩社長　事業ポートフォリオ転換進める 

　2021年からの中期経営計画が最終段階を迎え次期中計に向けた基盤づくりは進んだ。伝統事業の稼ぐ力は強くなったが化成品、セメントの国内市場はピークアウトしており、成長事業で当社グループを発展させるべく国内外で積極的に投資。電子先端材料セグメントで先端半導体需要に対応しJVによる海外投資を推進した。今やAI活用なくして会社存続は難しい。AIが提供する情報から価値創造につながる何かをつかむ感性は豊富な実践と経験が培うため、実践を通じたスキルアップ機会をこれまで以上に提供する。26年度からは新中計が始まる。事業ポートフォリオ転換、組織風土変革に努め、地球環境の保全に向け温暖化をはじめ環境対策への取り組みも強化する。 

FDK・長野良社長　攻めに転じ多角的な事業拡大 

　2026年は「丙午（ひのえうま）」の年。丙は情熱や決断力を象徴し生命の力強い成長、午は健康や発展を象徴し交差や転換を意味する。異次元への守りに区切りをつけ、（26年度からの中期事業計画）R3では攻めに転じ、多角的な事業拡大に向けて飛躍していく年にしたい。またR3では、失敗を恐れず挑戦し、学びを生かして成功につなげる企業文化の確立を目指すことで、FDKグループの事業価値を上げていく。25年度のキーワードとして掲げた「シンFDKの追求」は、24年度の「Comfort Zoneからの脱却」に続きより良い方向へ向かうため、R3でも意識してほしい。 

ＪＸ金属・林陽一社長　半導体材料／情報通信材料のリーダーに 

　前年に東京証券取引所プライム市場へ上場したのは「次の100年」に向けたスタートライン。2026年は「リスタートの年」。目標は2040年長期ビジョンで示した「半導体材料／情報通信材料のグローバルリーダーとして持続可能な社会の実現に貢献」。上場で培った全社目線の課題認識と解決に向けた取り組み姿勢を持ち続け各部門の目標達成に向けた施策実行を願う。前年公表した「ＪＸ金属グループフィロソフィー」は当社の存在意義や価値観を「Our Purpose：価値をつくる。未来をつくる。技術で、情熱で、創造力で。」「Our Way：積極進取、仕事本位、相互尊重、共存共栄」と言語化した。経営層からの説明機会を本社、事業所問わず設ける。 

リョーサン菱洋ホールディングス、菱洋エレクトロ・中村守孝社長　さらなるアライアンスで確固たる地位築く 

　2026年を迎えエレクトロニクス業界はAI関連需要が成長をけん引する一方、他分野は伸び悩む。半導体、電子部品、完成品メーカーは事業構造が変化しエレクトロニクス商社は従来付加価値を共に生み出すパートナーへ進化を迫られ再編の動きも加速する。2026年は、リョーサンと菱洋エレクトロの事業会社2社の合併を通じて「両社が保有する経営資源の活用」による真の「協働」をより強力に推進し、シナジー効果を具現化する。経営の効率化やコストの削減のみならず顧客との接点を一層拡大する。さらなるアライアンスも前向きに摸索する。「志」を一つにでき強みの掛け合わせにより付加価値を高め合えるパートナーとの連携を通じ確固たる地位を築く。  

リョーサン・稲葉和彦社長　IT投資拡大し基幹システム刷新 

　2026年4月1日にリョーサンと菱洋エレクトロの2社は合併し、新たなフェーズへと進む。「生産性の向上」「統合シナジー」「独自性創出」に注力する。「生産性の向上」では、営業・人事・IT の三つの改革を軸に一本化した新たな仕組みを設計し、なかでもITに関しては、投資を拡大して競争力創出に寄与する基幹システムの刷新を進める。 「統合シナジー」はAI分野にとどまらず統合によって広がったソリューションとデジタルマーケティングを活用し、組み込みの分野でも成果を追求する。「独自性創出」では顧客の事業成長に向けたAI活用に伴走するサービスを強化する。 新体制で従業員同士の交流から新発想が生まれ、一人一人が挑戦できる環境を育む。

信越化学工業・斉藤恭彦社長　AIの進展を成長の梃に 

　当社グループの成長を推し進める梃（てこ）として、当社はAI（人工知能）の進展により広く深く関与していくことになる。米国を中心にAI関連投資がわれわれの理解を超える水準であるだけに、投資の見返りが問われ、2000年前後のdot.comバブルが引き合いに出された。とはいえ、AIは自己増殖するかのように発展していくと思う。そこに当社の製品と技術を合わせこんでいくことになる。同時に、AIの使い方をわれわれが考案するくらいに積極的に活用していきたいと思う。当社がAIインフラの構築とAIのユースケースの担い手になるべく、取り組んでいく。正真正銘のAI銘柄になる最初の年だ。 

日本酸素ホールディングス・濱田敏彦社長CEO　世界で存在感高める年に  

　多様なバックグラウンドを持つ人財が新しい視点やアイデアを共有し合うことで、私たちの組織はさらに強く、しなやかになっている。2026年は、こうした基盤をさらに強化し、グローバルでの存在感を高める一年にしたいと考えている。変化のスピードはますます速くなるが、私たちにはそれに対応する力がある。グループの従業員の皆さん一人ひとりの挑戦と協働が、未来を切り開く原動力。安全とコンプライアンスを最優先としながら、誇りを持って業務に取り組み、NIPPON SANSOの一員として共に成長を続けていこう。 

大陽日酸・永田研二社長　顧客起点の価値創造を考える 

　今期は現中計の最終年度。大陽日酸グループの収益力は、現中計開始時から一段ステップアップした。4月からの新中期経営計画では、成長の速度と質をともに高める。それを実現するために、私たちは事業の仕組みとして持つアドバンテージ、「顧客との2つのタッチポイント」と「見えないガスの効能を見せる技術力」を軸に、顧客起点の価値創造を常に考える。それを実践することで産業ガス事業が持つ普遍性と拡張性と相まって、継続的な成長を果たすことができる。 私はガスが持つポテンシャルを信じている。大陽日酸グループで働く皆さん一人一人の人生がより豊かになるように、2026年も共に成長していこう。 

積水化学工業・加藤敬太社長　次期中計とその先の成長に向って挑戦を 

　当社は、前中期計画、今中期計画でさまざまな挑戦を続けてきた。確実に成長へのドライブはかかったと手応えを感じており、次の中期は、成長に向って一段と「加速する」ステージに来たと実感している。2026年度から長期ビジョン「Vision 2030」に向けた三度目の中計が始まる。まずは25年度の営業利益計画1100億円超を達成し、次の中期に勢いをつけて臨みたい。 今年の十干十二支は「丙午（ひのうま）」、「丙」は火の要素を持ち情熱や行動力を、「午」も火に属しスピード・ エネルギーを意味する。二つ組み合わさった丙午は「燃え盛るエネルギーで道を切り開く」年だと言われる。 積水化学グループも、次中期初年度の 26 年度とその先の成長に向って全員で力強く挑戦していく。 

住友ベークライト・鍛治屋伸一社長　「挑戦」が今年のキーワード 

　私たちは現状にとどまることなく、絶えず成長をしていく必要がある。藤原社長時代に「人間力」、そして「全社力」を向上させてきたが、これを土台として住友ベークライトグループが大きな飛躍を実現していくために、全員が力を合わせて「挑戦」していこう。「挑戦」には失敗への不安がつきものだが、One Sumibeの精神、皆で連携・協力しあうことで乗り越えていけると信じている。今年のキーワードは「挑戦」とする。 当社は昨年創立70周年を迎えた。次の100周年に向けて、皆が挑戦し、成長していく姿を心から期待している。 

三井化学・橋本修社長　取り組みを加速し成果を実感できる年に 

　長期経営計画VISION 2030のマイルストーンであるコア営業利益目標2000億円達成のため、成長投資は確実に投資回収するとともに、手を緩めることなく資源投下する。グローバルでの競争激化に対し、差別化技術・品質・顧客対応スピードの各軸で勝ち切る体制を築くことは不可欠。積極投資の案画と実行により早期に高成長へ回帰させる。一方で、聖域なき再構築を従来以上にスピード感を持って推し進め、ポートフォリオ変革と資本効率向上を加速する。 「安全と健康はすべてに優先する」を胸に、変化を恐れず、「組織を越えた共創」と「粘り強いチャレンジ」を続けることで、これまで取り組んできたことを加速し、成果として実感できる年にしよう。 

NTN・鵜飼英一社長　成長続ける強い企業へ 

　本年は中期経営計画「DRIVE NTN100」Final 」の最終年度。目標達成と変革を完結し、どのような環境変化にも柔軟に対応し、成長を続ける強い企業への転換を図るとともに、事業活動を通じて社会課題の解決に挑み続ける。本年もＮＴＮは「なめらかな社会」の実現に向け、挑戦を続ける。全社一丸となって取り組む。 

村田製作所・中島規巨社長　 ITインフラからロボ・宇宙まで視野 

　エレクトロニクス産業は短期的にAIバリューチェーンの拡大期に突入しており、AIの活用機会は急速に広がっている。巨大データセンターやそれらを稼働させる発電・蓄電装置などITインフラ投資が進んでおり、この動きは多くの国や地域に広がり、今後も高い需要が見込まれる。これに加え、スマートフォン・眼鏡・時計・指輪などのエッジデバイスの進化、中小規模都市型データセンターの設置拡大。その先には、ヒューマノイドを含むロボティックスの活躍機会増大や宇宙アセットに関連するビジネスが大きく伸びることを想定している。 この局面でさらなる成長機会をつかみ取ることで、非連続な成長を実現し、存在感を一層高めたい。一人一人が挑戦を恐れず前進し、飛躍の1年にしよう。 

三洋化成工業・樋口章憲社長　次期中計で筋肉質経営へ転換 

 　新しい年を迎え三洋化成グループは、社是「企業を通じてよりよい社会を建設しよう」の理念のもと、持続可能な社会の実現に向けさらなる成長を目指して歩みを進める。 中期経営計画の最終年度である2025年度は、 中国からの安価製品流入など外部環境悪化の影響があり、厳しい状況となったが、ものづくり大改革を推進し製造プロセスの見直しなどソフト面での改革は着実に進展した。 次期中期経営計画では、これまでのものづくり大改革を進化させるソフト面の取り組みに加え生産設備集約や合理化などハード面の改革を実施することで、より筋肉質な体質への転換を目指す。 全従業員がOne Teamとなりワクワクする目標に向かって化学のちからで化学の枠を越えてイノベーションを起こし続ける。 

日本触媒・野田和宏社長　全グループ会社一丸で中計達成を

　昨年４月から中期経営計画2027がスタートした。今回の中計では、特に事業ポートフォリオの変革に注力し、ソリューションズ事業を拡大させるとともにマテリアルズ事業の強靭化（きょうじんか）を図ることにより、利益を拡大させる計画。中計の利益目標は、事業部門だけでなく、生産・研究・間接部門などの全部門、そして全グループ会社が一丸となって取り組むことで初めて達成できるもの。全員が目標を共有し、達成に向け協力して取り組もう。今年も社是「安全が生産に優先する」のもと、確実に業務を遂行し、明るく素晴らしい年となるよう、共に力を合わせよう。

京セラ・谷本秀夫社長　AI・データ活用で生産性徹底 

　好機を確実に捉え、持続的な成長を実現するためには、私たち自身が変化に対応し続けることが不可欠だ。自らの強みを発揮しながらスキルを伸ばし、事業課題の解決スピードを高めていくことが、これまで以上に重要となる。AIやデータを積極的に活用し、業務の効率化と高度化、意思決定の迅速化を進めることで、競争力の強化と付加価値の創出を実現していく。そして、売り上げ最大・経費最小という経営の原点に改めて立ち返り、全社的な生産性向上に引き続き徹底して取り組む。市場環境が大きく変化する時代の中にあるが、変化を前向きに捉え、果敢に挑戦していくことで、さらに大きく飛躍する1年としたい。 

ニデック・岸田光哉社長　陋習断ち切り「第2の創業」へ 

　2026年は、全ての陋習（ろうしゅう）を打破し、未来を自らの手で切り開く「第2の創業」を成し遂げるべき、極めて重要な1年。この転換期に、私たち全員が目線を合わせ、新しい企業体質への全面的な刷新を断行する。「今までと同じ」は、もはや通用しない。 高い「Ethics（倫理観）」を持ち、あらゆるハラスメントを許さず、誰から見られても胸を張れる行動を選択する。この「Integrity（真摯であること、誠実であること）」こそが、ニデックが社会から再び必要とされるための唯一の道。私たちは全ての課題を未来に残さず、勇気をもって改革を進め、新しいニデックの未来を創造しよう。 

グンゼ・佐口敏康社長　創業130周年、競争力強化を 

　創業130周年を迎える2026年は、2030年を見据えて当社グループが推進している中期経営計画「VISION 2030 stage2」の2年目にあたる。構造改革や資本政策に基づく株主還元の変更などを着実に進めているが、国際的な事業環境が急速に変化する中、グローバルで選ばれ続けるためには、より一層競争力を高めることが不可欠。そのために、あらゆるプロセスを抜本的に見直すとともに、当社が長年培ってきた機能差異化技術をより進化させ、グローバル市場での競争優位性を確立し、企業価値の向上を目指す。

ニチコン・森克彦社長　不透明な時代を好機に

　世界は依然として不透明な状況が続いており、経済情勢や地政学リスク、急速な技術革新によって事業環境は大きく揺れ動いている。こうした変化をチャンスと捉え、スピードとフレキシビリティーを持って対応することが重要。経営理念である「価値ある製品を創造し、明るい未来社会づくりに貢献」を具現化し、皆で一丸となって事業の発展に向けて取り組んでいこう。

たけびし・岡垣浩志社長　技術商社のDNA継承し次の100年へ

　当社は創立100周年を迎える。技術商社としての歩みを進める中で、まず、顧客ニーズに応えるため、メーカー技術者と対等に話ができる社員の育成に力を入れてきた。また「新しい商品は、まずたけびしが売る」といったチャレンジ精神を提供し続けてきた。こうした歴史と、自由闊達（かったつ）でアットホームな社風こそが「たけびし」のDNAであり、100年にわたり連綿と受け継がれてきた。事業内容や取扱商材、販売エリアは時代と共に変化したが、「顧客志向」や「チャレンジ精神」は、決して変わっていない。このDNAを確実に継承し、未来を切り開いていくことが、私たちの使命。来年度は中期経営計画「T-Link1369」の最終年度。京都の地で培ってきた「進取創造」の精神を胸に、次の100年に歩みを進める年としよう。

ミネベアミツミ・貝沼由久会長CEO　将来はっきり見えている年 

　今年は近年続いていた「不透明な年」とは異なり、当社の将来が非常にはっきりと見えている年。目の前には、ヒューマノイドロボット、AI（人工知能）サーバー、完全自動運転、ドローン、そしてニューモビリティー市場などに使われる相合（そうごう）製品という五つの成長分野が明確に現れている。これら全ての成長分野に、数多くの超精密部品を提供できる会社はほかにはなかなかない。大手企業に加えてスタートアップを含む新しい技術分野へいかに早く、貪欲に食い込めるかは、われわれの開発力とスピードにかかっている。グループ一丸となり2029年3月期売上高2兆5000億円、営業利益2500億円の目標に向け、より一層まい進していこう。 

日本航空電子工業・村木正行社長　26年は成長へつなげていく年 

　2026年の市場展望は、おおむね緩やかな世界経済の成長が予測される中、関連市場では需要面での大きな変化は見込まれないもののAI（人工知能）や自動運転などの技術進化は続いていく。26年は昨年の投資や取り組みを刈り取り、成長へつなげていく年。当社の強みである技術開発力・ものづくり力をフロントローディングの考えを取り込みながら強化し、より高収益な事業構造へ転換していく。当社が開発する製品を通して顧客企業のイノベーションに貢献し、持続的に発展していくというありたい姿を目指して、コミュニケーションを強化しながら、全員参加の経営で取り組む。 

SMK・池田靖光社長　次の100年へ新しい挑戦 

　現在のビジネス環境は、不確実性が一段と高まっている。「未来は現在の延長線上にあるものではなく、予想困難な変化が続くものである」ことを受け入れ、常に最新の情報に触れ、試行錯誤を繰り返しながら柔軟に対応し続けることが必要。われわれは、プロアクティブ、すなわち自ら考え、自ら動く自律型で未来を切り開く人材に進化しなければならない。　SMKは100年を超え、4月から〝次の100年〟への新しい挑戦が始まる。同時に中期経営計画SMK Next100の最終年度の重要な年でもある。「持続的成長に向けた構造改革の加速」をやり切り、「新しいSMKをつくる」1年にしよう。 

太陽誘電・佐瀬克也社長　「開発力」磨き成長実現を 

　製造業であるわれわれが重視すべき「QCD」は、「Q（クオリティ）」「C（コスト）」「D（デリバリー）」とされるのが一般的だが、私はこれを当社が向上に取り組んでいるQ（開発力）、C（収益力）、D（供給力）と置き換えた。このうち中計2025では複数の新工場を立ち上げてDの強化にリソースを投入した。次期中計ではこれを利益創出の基盤として最大限活用すべく、Qを強化して高付加価値分野の商品力を高めることで、Cの向上に注力する。一人一人が自らの担当領域でQとは何かを意識し、たゆまぬ努力で進化させてほしい。個々の「開発力」の総和で会社全体のQを向上させ、スタークホルダーに感動を与える力にしていこう。 

タムラ製作所・中村充孝社長兼COO　次の100年へ 

　昨年創業101年目に始動した中期経営計画では、成長性と採算性を重視し、グループ全体で事業・製品の選択と集中による成長の基盤づくり、生産再編と人員配置の見直しによる体質改善を進めている。事業ポートフォリオの進化に向け、一人一人が「利他の想いで繋ぐOne TAMURA」を胸に総力を結集させる必要がある。創造と挑戦を重ねて経験値・経験知を蓄え身に付けて変化を見える化し、やるべきことをやり切って共に次の100年を切り開こう。 

レゾナック・ホールディングス・髙橋秀仁社長CEO　共創文化の体現と成長を土台に 

　私が社長に就任してからの4年間、私たちは企業文化を大きく変革し、社内外で共創の土台を築いてきた。　今年から2030年までを新たな期間と捉え、長期ビジョンを今後発表する。「化学の力で社会を変える」というパーパスのもと、私たちは人々が幸せに暮らせる社会と美しい地球を次世代に手渡すために共創し、「世界トップクラスの機能性化学メーカー」を目指す。私のパーパスは、レゾナックを働いていて楽しい会社にすること。従業員の皆さんにハピネスを感じてもらうこと。化学の力で社会を変えながら企業価値最大化に向けて、一緒に次のフェーズに行こう。 

東レ・大矢光雄社長　次の100年を共に創っていこう 

　2026年は「東レグループ創立100周年」の大きな節目の年。世界で100年以上続く企業は半数が日本に集中し製造業がその中心だが、その根底には、自然を尊び、ものづくりに真摯（しんし）に向き合う、日本古来のサステナビリティーそのものの文化が息づいている。東レも創業当初から、先人は人材育成に力を注ぎ、人材を次世代につなぐことを継承してきた。「真のサステナブルな会社」であり続けるには、社員一人一人が「開拓者精神」を持ち、変化を恐れず挑戦を続けること、One Teamで達成感を共有し、その思いを次世代につないでいくことが何より大切。社員が「わくわく感」を持って働き、果敢に挑戦する自由闊達（かったつ）な職場を築き、次の100年を共に創っていきたい。 

クラレ・川原仁社長　「3つの挑戦」を自分事に

　本年度（26年12月期）は5カ年の中期経営計画「PASSION 2026」の最終年。計画に掲げた各施策・経営目標の達成に向け行動するとともに、クラレグループの持続的な成長につながる道筋を具現化する重要な年と位置付け、将来を見据えた取り組みを進めていこう。PASSION 2026では重要課題として「3つの挑戦」を掲げている。皆さんが「3つの挑戦」を自分事と捉え、積極的に関与していただくようお願いする。今年6月24日に当社は創立100周年を迎える。現在、国内外のクラレグループ各拠点のプロジェクトメンバーで、複数の企画・準備を進めている。これまで培ってきた価値観を共有しながらさまざまなつながりを実施することで、One Kurarayとしての結束をより強めてほしい。  

日本ゼオン・豊嶋哲也社長　ポリマーデザインで価値提供

　昨年は会社のアイデンティティーとして「ポリマーデザインカンパニー」を定義した。これからもゼオンならではのポリマーデザインによって、社会に価値を提供していく。皆さんにも自分自身の「WILL（何がしたいか）」「CAN（何ができるか）」「NEED（何を求められているか）」を考えてもらい、日々ワクワクする仕事をしていただきたい。26年も心身ともに健康を第一に、中期経営計画STAGE30で掲げる目標に向かって、全社一丸となって取り組んでいこう。そして、世の中にない付加価値を提供する素材メーカーへと進化し、イノベーションで未来を切り開いていこう。 

住友電気工業・井上治社長　成長分野で3本柱の戦略加速

　GXやCASE、生成AIなど、成長分野に対応していくために、次の3点を皆さんにお願いしたい。「災害ゼロの徹底とSEQCDDの深化」では、安全活動に真摯（しんし）に取り組み、SEQCDD活動では具体的な数値目標、時間軸、強い達成意欲を全員で共有したい。「好業績に安住することなく、新たなことに果敢にチャレンジを」では、エネルギー・情報通信・モビリティーの取り組みに全力を尽くす。「グループ総合力の発揮」では、住友電設の持分譲渡と住友理工の完全子会社化に向け動き出した。

トーキン・片倉文博社長　最先端材料でAI市場攻略　

　2025年はAIと車載を中心に大きな成長を遂げるターニングポイントの年となった。当社も過去最高益を達成する見込みだ。AIサーバー関連の世界投資は年30兆円規模で今後の年成長率は20％を超える予想である。このマーケットにコミットするため、今年も昨年度（25年12月期）以上の投資を行っていく。最先端の材料で、最先端の製品を開発し、このマーケットをリードしていこう。

TDK・齋藤昇社長CEO　創業100年に向けてチャレンジ

　TDKは昨年12月、創業90周年を迎えた。今後も常にBetterを追求し、創業100年に向けてチャレンジし続けていく。2026年も世界情勢はダイナミックに変化する情勢が継続するため、当社はそのような変化の中でも自力を高め、競争優位性を生み出し続けることでAI（人工知能）がリードする社会の変革に貢献していく。