ソフトバンクは21日、成層圏通信プラットフォーム（HAPS）などの非地上系ネットワーク（NTN）から地上通信網への電波干渉を抑える「動的ヌルフォーミング技術」を開発し、上空と地上の基地局で周波数を共用する実証実験に成功したと発表した。HAPSなどを活用した広域通信サービスの実用化に向け、周波数の有効活用を後押しする成果となる。

　実証実験は2025年12月、東京都八丈島で実施した。動的ヌルフォーミング技術を実装した基地局を軽飛行機に搭載し、高度約3000mを高速で飛行する機体から電波を放射した。機体の位置や姿勢の変化に追従しながら、地上基地局の方向に電波の放射を抑える「ヌル（電波の空白地帯）」を向けることで、地上基地局周辺への干渉を安定的に低減した。

　今回の技術は、飛行中の機体の位置や姿勢に応じてヌルの方向を動的に制御する点に特徴がある。上空基地局と通信する端末にはビームフォーミングで集中的に電波を届ける一方、地上基地局の周辺には常にヌルを向けることで、通信品質の劣化を抑える。これにより、地上の通信ネットワークの品質を大きく損なわず、上空基地局から広域の通信サービスを提供できることを確認した。

　実験では、HAPSを想定した軽飛行機が高度約3000mで円旋回し、最大対地速度は時速200km超で飛行した。同一の1.7GHz帯を使う環境で有効性を評価した結果、地上基地局と通信する端末の平均スループットは約80％改善し、通信の安定性向上も確認した。ソフトバンクは今後、今回の知見を生かし、HAPSなどのNTNと地上通信網の周波数共用技術の実装を目指す。