パナソニックは、週3回以上自炊を行う全国の男女800人（20～50代）を対象に、昨今の物価高騰に伴う「内食（調理・自炊）」への意識・行動変化に関する実態調査「物価高における内食事情調査」（5月14～15日／Web調査）を実施した。

　近年の物価高騰、今年4月の飲食料品値上げの影響を受け、生活者の節約志向が一層強まり、外食を控える「内食化」が加速する傾向が見られる。

　調査では、内食においても食材購入時に価格を重視する節約志向が加速しており、具体的な行動として「高いと感じる食材（牛肉など）を買わないようにしている」「割引品を選ぶようにしている」人が多いことが明らかになった。

　安さを重視し、献立のマンネリ化や食材品質を妥協している状況も見え、自分の料理に自信や喜びを感じることができていない実態が浮き彫りになった。

　調査によると、昨今の物価高騰を受けて、調理のための食材を購入する際、節約のために「『価格の安さ』を重視することが増えたか」の質問に対して63.5％が「増えた」と回答。

　長引く物価高が、生活者の日々の食卓に対するコスト意識を大きく引き上げている実態が明らかになった。

　26年4月の飲食料品値上げの影響を受け、71.2%が食材購入の際の節約意識がさらに高まったという結果になった。日々の物価高騰に加え直近の価格改定が家計への負担となり、内食におけるコスト削減の動きがより急激に加速していることがうかがえるとしている。

　食材購入時に価格の安さを重視することが増えた具体的な行動として、「高いと感じる食材（牛肉など）を買わないようにしている（64.4%）」「割引品を選ぶようにしている（52.0%）」が上位にあがった。

　このほか、「買いたい食材が高いと感じた場合、似ている他の安い食材を選ぶようにしている（43.5%）」「食材の品質やランクを下げて選ぶようにしている（35.4%）」など、価格を重視することで、本当に買いたいものを我慢し、妥協しながら食材を購入している実態も明らかになった。

　価格重視の影響に関する質問では、「食材やレシピが固定化される（55.5%）」がトップに。「味や品質を妥協しなければいけない（39.0%）」「品数が減少する（33.1%）」に加え、「栄養の偏りに不安を感じる（26.2%）」という回答も、4人に1人以上にのぼる。

　全体の9割以上が“安さ重視”による何らかのネガティブな影響を感じ、献立のバリエーションや食事の質が犠牲になっている状況が垣間見える。

 　“安さ重視”により、レシピの固定化や味・品質に対して妥協し、自分の料理に満足できず、“自炊肯定感”の低下を実感している。

　何らかのネガティブな影響を感じている人のうち、60.8%が「価格を重視することで受けた影響により、理想の料理が作れない／自分の料理に対して満足できないと感じる」と回答。

　安さを重視するあまり、本来作りたい料理を作れず、結果として“自炊肯定感”が低下しているようだ。

　こうしたなか、同社では内食の質を維持・向上させる手段として、自らの調理スキルだけではなく、家電の技術を活用することで新たな自炊スタイルの定着を推進していく。新たな食材の可能性や調理の楽しみ方を見つける同社の多様な調理家電に関する情報提供にも力を入れていく。