スイスのユーブロックス（u－blox）は、サイズに制約のあるアプリケーション向けにカスタマイズされた最新モジュール「LEXI－R4」を発表した。 　同モジュールは小型（1..

2023.08.15

　再生可能エネルギー発電事業を手掛けるリニューアブル・ジャパン（RJ）は、スペイン国内で3件目となる太陽光発電所を取得した。全額出資子会社であるスペインのRJ EURODEVEL..

2023.08.15

　NTTアノードエナジー（東京都港区）、九州電力および三菱商事は、再生可能エネルギーの主力電源化ならびに再エネ出力制御の低減に向け、福岡県香春町に出力1.4MW、容量4.2MWh..

2023.08.15

　再生可能エネルギーの発電事業者ヴィーナ・エナジーは、七尾メガソーラー発電所（石川県七尾市）の商業運転を開始した。 　設備容量51MWで、県内最大級の太陽光発電所。102ヘ..

2023.08.15

　日本ガイシは、独BASFの子会社BASF Stationary Energy Storage（BSES）を通じて、モルディブの脱炭素型海水淡水化システムの実証プロジェクト向けに..

2023.08.15

　電子情報技術産業協会（JEITA）が事務局を務め、デジタル技術を活用してグリーン化に取り組む「Green × Digitalコンソーシアム」は、仮想サプライチェーン上でのCO₂..

2023.08.15

　米商務省は9日（現地時間）、国内の半導体産業振興を目指す「チップス法（半導体法）」の署名成立から1年を迎えるのに合わせ、声明を発表した。同法による500億ドル（約7兆円）規模の..

2023.08.11

　アイコムの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、増収増益。売上高は第1四半期としては過去最高。海外で伸び、為替が想定レートよりも円安に推移した効果も伴って増え..

2023.08.11

　岡谷電機産業の2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、主力である産業機器向けを中心に増収。利益面でも増収効果やコスト構造改革に向けた取り組みの奏功などから、経常..

2023.08.11

NTTデータグループの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、売上高が前年同期比で2桁増となった。ただ、営業利益は前年同期並みにとどまり、純利益は減益を余儀なくさ..

2023.08.11

　大真空の2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、前年同期に比べ売上高は約10％の減収、利益は全て大幅な減益となった。 　主力の水晶デバイスが電気自動車（E..

2023.08.11

　イノテックの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、システム・サービス事業が堅調に推移したものの、テストソリューション事業が低迷したことから、減収減益だった。 ..

2023.08.11

　オーナンバの2023年12月期第2四半期（1～6月）連結決算は売上高、利益全てにおいて前年同期、公表値を上回った。 　売上高は自動車、産業機器、エアコン向けワイヤハーネス..

2023.08.11

　OKIの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、部材調達面での生産減の影響が改善したこともあり、増収となった。また、損益も増収効果に加え、中国向けATM債権に対..

2023.08.11

　楽天グループの2023年12月期第2四半期（1～6月）連結決算は、最終損益は1399億円の赤字で、同期間として4年連続だった。赤字幅は前年同期の1778億円から縮小しつつあるが..

2023.08.11

　日本トムソンの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、世界各地域の需要減速から減収減益だった。 　日本国内市場は、実装機などエレクトロニクス関連機器向けの..

2023.08.11

　東京エレクトロンの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、半導体製造装置向け設備投資が調整局面を迎えた影響で減収減益となった。 　パソコンやスマートフォン..

2023.08.11

　NITTOKUの2024年3月期第1四半期（23年4～6月）連結決算は、受注生産に伴う売り上げのタイミングなどの影響により、減収減益だった。 　全売上高の84％を占めるワ..

2023.08.11

　デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴って、境界の内外を問わず全てを疑う「ゼロトラスト」の考え方に基づいて情報システムをサイバー攻撃から守る取り組みの重要性が増して..

2023.08.11

　住友金属鉱山と三菱ガス化学の合弁会社・グラノプト（秋田県能代市）は、光通信市場向け光アイソレーターなどに使用されるファラデーローテーター（FR）の需要の増加に対応するため、能代..

2023.08.11