マクセルの2026年3月期第1四半期（25年4～6月）連結決算は、円高の影響などを受け、売上高は前年同期比3.6％減302億7000万円、営業利益が同15.1％減の19億8400万円、最終利益は同27.8％減の15億9300万円となった。

　事業別には二次電池の減少や円高の影響を受けながらも一次電池が成長事業を中心に好調に推移したエネルギーが同2.3％増収、同37.8％増益となった。「スマートメーターなどインフラ分野が好調」（同社）という。今回は機能性部材料も好調で、産業用部材が増え増収となり営業利益も同約2倍だった。

　半面、車載光学部品や半導体関連が苦戦した光学・システムは減収減益に。健康・理美容製品が米国関税の影響で出荷が減少した価値共創事業も減収減益だった。電設工具は海外向けを中心に好調に推移した。

　米国関税の影響は、中国製シェーバーの出荷が一時的に減少したが、全体への影響は軽微だった。この先の追加関税分は価格転嫁などで対応していくほか、一部製品は生産地を日本に移管する計画だ。

　同社は「減収減益だったがおおむね計画通りとなった」と説明。通期連結業績見通しは変更しない。