放送やケーブルテレビ、マイクロ波関連の機器で知られる日本通信機(神奈川県愛川町)は、量子コンピューターに不可欠なコンポーネントで、専門家からも注目されている。培ってきた技術を生かして冷却LNA(低雑音増幅器)などを手掛け、量子コンピューター開発機関向けに提供し、実績を重ねている。ほかのデバイスメーカーとの協業も視野に、ニーズの拡大に備えている。

　テレビやラジオといった放送のほか、電波望遠鏡関連などの実績で知られる同社。2021年にはFM中継装置で放送文化基金賞を受賞したほか、テレコム先端技術研究支援センター(SCAT)優秀賞、国立天文台・野辺山宇宙電波観測所から感謝状を受けるなど、技術力には定評がある。電波天文や深宇宙探査用衛星など多く使われている。

　冷却LNAは極低温に冷やすことで雑音を減らせるもの。従来品などでよりはるかに低い、絶対零度に近い水準まで冷却できる。

　宇宙のはるかかなたの天体から届く微弱な電波を増幅して観測するには、ノイズを抑えて増幅する技術が必要。同社は回路設計や性能評価など社内で一気通貫でできる体制も特長。これまで国立天文台の同観測所のほか、チリ観測所のALMA望遠鏡など、国内外の多数の先端組織に採用されてきた。

　そうした蓄積を生かして、新たな分野として進めているのは量子コンピューター向け。この分野で国内外で手掛けているメーカーは少なく、国内でも主要なのは数社以下にとどまり、そうした中でも性能面で差異化できている。

　HEMT(高電子移動度トランジスター)アンプ「9848XA」や、冷却LAN用バイアス電源(モデル8841シリーズ)も開発している。

　こうしたものを可能にしているのは、設計・製造・評価にわたる社内の体制だ。高周波パラメーター測定装置では、高周波プローブを使い、トランジスターやICの測定、HEMT、マイクロ波帯ICの特性評価をする。

　天文などの分野では性能第一の開発が中心だが、量子コンピューター向けでは性能に加えて、小型化やコスト、低消費電力といった点も、要求される水準が高くなるという。一つのLNAで対応できるビット数を考えると、将来は数百、数千といった単位で必要となる可能性がある。

　産業技術総合研究所や理化学研究所といった国内の代表的な機関の専門家らも、「日本のものづくりの力を示している」と、期待する同社。さらなる小型化や量産の体制構築もめざす。コネクターメーカー、半導体業界などほかのデバイスメーカーとの連携も探っている。