半導体製造装置メーカー主要各社の4～6月業績は、増収増益を計上した企業が多い。半導体市場は生成AI（人工知能）関連の需要が増加しており、装置メーカーに好影響を与えるケースが目立った。

　日本半導体製造装置協会（SEAJ）の速報値によると、日本製半導体製造装置（輸出を含む）の販売額は、1月から6カ月連続で前年同月を上回っている。半導体市場の新たなけん引役となっているAI用のGPU（画像処理半導体）、HBM（広域帯メモリー）などの需要が急増しており、関連する設備投資の波が装置メーカーにも押し寄せている形だ。

　2025年3月期第1四半期（4～6月）決算では、東京エレクトロン、アドバンテスト、SCREENホールディングス（HD）などが増収増益で、通期の業績予想を上方修正している。

　東京エレクトロンの売上高は前年同期比41.7％増の5550億7100万円。河合利樹社長は「AI関連が非常に伸びている。スマートフォンもAI搭載への投資が進んでいる。AIサーバー向けのロジックは引き続き堅調」と話す。

　アドバンテストの売上高は同37.0％増の1387億2500万円。生成AIに向けたSoC（システム・オン・チップ）の複雑化に伴い、テスト需要が想定以上に増加。今後1年以上にわたりテスター市場の成長を見込む。

　SCREENHDの売上高は同34.6％増の1342億1700万円。廣江敏朗社長は「24年（暦年）の半導体市況はAI関連が成長をけん引する」と予想する。

　ディスコやKOKUSAI ELECTRICも4～6月決算は増収増益となった。

　キヤノン（12月期決算）は、半導体やFPD（フラットパネルディスプレー）の露光装置などをインダストリアル事業として展開。同事業の4～6月売上高は前年同期と比べて26.2％増加。半導体露光装置は生成AI向けを中心に好調に推移している。

　レーザーテック（6月期決算）の4～6月売上高は、前年同期に比べて23.3％減少したが、受注高は1239億1700万円と2.1倍に拡大し、過去最高を更新している。

　半導体やFPDの露光装置などを精機事業として展開しているニコンは、同事業の4～6月売上収益は11.1％減。半導体露光装置は7～9月期以降に据え付け完了となるため、4～6月の売り上げに計上されなかった。

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