東京エレクトロンの2026年3月期第1四半期（25年4～6月）連結決算は、売上高が前年同期比1.0％減の5495億8600万円、営業利益が同12.7％減の1446億9400万円、経常利益が同12.0％減の1473億4700万円、純利益が同6.6％減の1178億100万円となった。

　市場では生成AI（人工知能）用途のメモリーや先端パッケージ向け設備投資が伸長したが、中国における成熟世代向け設備投資に一服感がみられた。

　地域別の売上高構成比では中国（38.6％）とトップ。次いで台湾（20.3％）、韓国（16.1％）、日本（11.7％）と続く。

　SPE（半導体製造装置）新規装置のアプリケーション別売上構成比は非メモリー（ロジック、ファウンドリ-など）が64％、DRAMが26％、不揮発性メモリーが10％となった。

　連結業績を下方修正した。通期は売上高が2兆3500億円（前期比3.4％減）、営業利益が5700億円（同18.3％減）、経常利益が5790億円（同18.2％減）、当期純利益が4440億円（同18.4％減）と予測する。