ソニーグループ（G）は、2026年3月期の連結業績予想を上方修正した。売上高は8月時点の予想より3000億円多い12兆円（前期比0.3％減）で、営業利益が1000億円多い1兆4300億円（同12.0％増）。営業利益は過去最高を更新する見通しだ。音楽や半導体事業の好調に加えて、米国関税政策による影響の縮小や円安の効果も織り込んだ。

　通期の最終利益予想は、800億円多い1兆500億円（同1.6％減）に引き上げた。米国の追加関税による営業利益への影響の試算額は、前回から200億円減の500億円に緩和。円安の進行も業績の上振れ要因となる。

　11日発表した26年3月期第2四半期（25年4～9月）の連結決算は、売上高が前年同期比3.5％増の5兆7295億円、営業利益が同20.4％増の7689億円、最終利益が同13.7％増の5704億円となった。

　セグメント別にみると、「ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）」や「音楽」に加えて、半導体を手がける「イメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）」の堅調も目立ち、いずれも増収増益となった。

　中でも音楽事業は、傘下のアニプレックスが製作に関わったアニメ映画「劇場版『鬼滅の刃』無限城編　第一章　猗窩座（あかざ）再来」の国内外での大ヒットなどが、業績を押し上げる要因となった。I&SSも、大手顧客の新製品向けセンサーの大判化に伴う単価上昇などをプラス材料に収益を伸ばした。

　決算説明会で最高財務責任者（CFO）の陶琳（タオ・リン）氏は、好調なG&NS、音楽、I&SS分野に触れ、「事業のモメンタム（勢い）は良好であると評価している」と総括。その上で「下期に向けては、不確実な事業環境を踏まえて慎重な事業運営を進めながら、着実に成果を出していきたい」と述べた。

　27年3月期までの3カ年の「第5次中期経営計画」では、営業利益率を10％以上とする目標を掲げた。25年3月期~26年3月期の累計営業利益率は11.3%となる見込みで、中計で掲げた目標の達成に向けて、「順調に進捗（しんちょく）している」（陶CFO）という。