コロナ禍も2年目となった今年。合展の中止は多いが、個展をはじめ、各店舗が工夫を凝らし夏商戦に取り組む。メーカー販売会社も巣ごもり需要の刈り取りを進め、ウィズコロナを突き進む。

つなぐ戦略重視

　パナソニックコンシューマーマーケティング（PCMC）は、デジタル技術を活用してユーザーの利便性を向上するとともに、顧客とのリアル接点を有機的につなぐ戦略を重視する。

　5月末、スマートフォンアプリ「CLUB Panasonic（クラブ　パナソニック）」（クラパナ）をリニューアルした。これにより、同社が展開するIoT家電と家庭内のWi-Fiが接続しやすくなった。

　IoT家電の利便性向上やそれを生かした新サービスの創出などの鍵を握るのは、顧客の使用データの収集。クラパナのリニューアルを通じて接続のハードルを下げ、販売店にもIoT家電を積極提案してもらう狙いだ。

　宮地晋治社長は「これまでの地域店施策（ショップバリュー政策）を推進しながら、クラパナを生かした取り組みを進めてもらえるよう一緒にやっていく」と話す。

　同社はクラパナを今後の軸に据えつつ、地域店、量販店それぞれで地域の特性を生かしたエリアマーケティングの強化を目指す。宮地社長は「リアルとデジタルの両面から攻めていく」と、ニューノーマルに合わせた販売店施策を定めた。

　シャープは、家電に求められる機能やサービスの急速な変化に合わせて、迅速で柔軟な対応を図る。

　シャープマーケティングジャパン宮永良一副社長兼ホームソリューション社社長は「都市部を中心とした緊急事態宣言の再発令に伴う影響はあったが、引き続き巣ごもり需要が見られ、高付加価値商品の販売は堅調に推移した」と語る。

　「プラズマクラスター」搭載商品をはじめ、発売20周年を迎えた液晶テレビ「AQUOS」や「ヘルシオ　ホットクック」、「省エネ大賞」最高位の経済産業大臣賞を受賞したエアコン「Airest（エアレスト）」といった人気商品も、店頭での訴求はもちろん、テレビCMや動画コンテンツとSNSの連動企画、リアルとオンラインを融合したイベントと、広く商品をアピールしていく。

　宮永氏は「多くの方に、コロナ禍でも当社製品の魅力を効果的に伝えていきたい」と力を込める。吉本興業とのコラボ10周年を記念した「シャープ PR-1グランプリ」など、楽しい企画でユーザーの心をつかむ。

　東芝コンシューママーケティング（TCM）は経営の効率化を目指し、営業部とカスタマーサービス統括部の7拠点を昨年統廃合した。素早く状況判断を行い、柔軟性のある対応を加速させる。

　同社の親会社・東芝ライフスタイル（LS）は、16年6月末にマイディアグループ（美的集団）傘下となった。マイディアグループのスケールメリットを生かした取り組みもあり、1～6月でシェアの拡大に成功した。千田一臣社長は「グループとして安心だった部分もあった。為替や部品不足、部品の値上がりなどダイレクトに影響を受ける部分もある」と気を引き締める。

　全国に約3000店ある系列店「東芝ストアー」との連携も密に行う。昨年夏と冬は全ての合展が中止となったが、代わりに「特別大感謝祭」を実施。カタログやオンラインを活用したキャンペーンを行った。

　キャンペーンサイトへのアクセス目標を18万と定めたところ、実際には20万アクセスを超える成果となり、売り上げも計画通りだった。今年は、前年を超える35万アクセスを目標にしている。

　千田社長は「できることを行った結果、売り上げが維持できた。今後も仕掛け方を工夫していく」と前を見据える。

住設と家電両輪

　三菱電機住環境システムズは、住設機器と家電販売の両輪で業務に当たり、コロナ禍を突き進む。

　空気質への関心が高まって換気関連製品の動きが活発になったほか、エコキュートの買い替え需要が顕在化した。特別定額給付金も後押しとなり、これらの商材は前年比2桁伸長となるなど、コロナ禍での活動を順調に進めてきた。企画室長の福家好夫取締役は「目の前の取り組みはもちろん大切だが、広い視野で取り組む」と力を込める。

　全国に1400店ほどある系列の地域電器店「三菱電機ストア」の独自施策「ターゲット30」も引き続き推進する。系列店政策の軸となるAOC（エリアオーナーズチェーン）については「組織として安定した規模で活動しており、その成果は数字にも表れている」と福家取締役。

　昨年から開催しているオンライン展示会の活動も、引き続き重要施策の一つとして改良を加えながら続けていく。顧客管理の徹底や顧客巡回活動など、三菱電機ストアの得意を伸ばす取り組みにも再度力を入れ、底上げを図る。