情報通信研究機構(NICT)は21日、仮想空間で通信システムの大規模検証を行うワイヤレスエミュレーターの研究成果を披露する「ワイヤレスエミュレータ利活用シンポジウム」を都内で開催した。高速通信規格5Gの次世代型であるビヨンド5G(6G)など将来の無線通信の研究開発に関わる企業・団体から250人を超える関係者が参加した。

　総務省では、多様な電波利用システムを仮想空間で高精度に模擬する大規模なワイヤレスエミュレーターを開発する「仮想空間における電波模擬システム技術の高度化」事業を展開している。NICTは2020年度から同事業を4年間のプロジェクトとして受託し、シンポジウムなどを開催している。

　この日のシンポでは、NICTの茨木久理事が「通信量の増大に伴う電波の相互干渉などが課題となる中、物理的な制約を受けない仮想空間上で、高精度に電波システムが検証できる技術として世界的にその意義と重要性が認められ、研究開発が進められている」とワイヤレスエミュレーターの意義を強調。総務省の荻原直彦電波部長は「コストや時間の長期化がローカル5G普及の大きな壁になっている」と指摘した上で、「今年度はプロジェクトの最終年度になるが、と申し上げましたけども、ローカル5Gを実際のシステムに当てはめて使ってもらうには来年度以降も実用化に向けた取り組みを進めていくことが重要だ」と強調した。

　「デジタルツインを支えるワイヤレスエミュレータへの期待」を演題に特別講演したKDDI総合研究所の小西聡取締役執行役員副所長は「6G時代に向け今後、新しい周波数の割り当ても期待されるが、周波数が高くなるとカバーできるエリアが狭くなる。エリアを広げるために、電磁波の反射方向や強度を自由に制御できるメタサーフェス反射板の最適な設置角度を事前に仮想空間上で想定できれば非常にありがたい」などと実例を踏まえながら有効性に言及。「将来的には月や宇宙空間にカバーエリアが拡大する際にも活用できるのではないか」と展望した。

　このほか、大学や企業、研究機関の研究成果発表のほか、別室では開発技術のデモも行われた。

　NICTが受託したプロジェクトでは、研究開発として①電波模擬・空間モデルの構成技術②仮想環境対応無線システムの構成技術③大規模仮想環境の検証基盤技術―の3グループに分かれ技術課題に取り組んできた。

　初年度に基礎開発を進め、21年度は各グループが拡張開発に着手。22年度は各グループで進めてきた研究開発を統合し、大規模仮想環境上でのシステム動作を検証してきた。23年度には研究開発成果を総合的に実証し、プロジェクトを完了。24年度以降は民間企業や大学などへの開放を目指す。

★ワイヤレスエミュレーター　物理的な制約を受けない仮想空間上で、低コスト・高精度・大規模リアルタイムにさまざまな電波システムの検証する大規模CPS(Cyber Physical System)。将来的には、仮想空間上に実環境に忠実な3Dモデルを構築し、1万台規模の仮想無線機による大規模検証や、疑似無線機を使って5GやWi-Fiを整備し最大400メガヘルツの帯域幅での各種評価などが想定されている。