関西のシンクタンク、アジア太平洋研究所（大阪市北区）が主催する半導体シンポジウムが12日、大阪市内で開かれ、登壇者は「いかに関西の半導体産業を活性化させるか」をテーマに熱く語った。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　シンポジウムでは、基調講演とパネルディスカッションが行われた。出席者は登壇順で、神戸大学大学院経済学研究科の松林洋一教授、台湾国立陽明交通大学の渡辺浩志教授、エリューの河野眞一CEO、立命館大学半導体応用研究センターの金子健太郎センター長、京都試作ネットの佐々木智一代表理事。

　松林教授は、「日本の半導体戦略における関西の位置付けをシンポジウムで考えたい」と開催の趣旨を説明。さらに、「関西が半導体産業の要になるポテンシャルは十分あると思う」と、可能性の大きさを強調した。

　基調講演では、渡辺教授が台湾の半導体大手TSMC設立の経緯や歴史を振り返り、台湾半導体産業の生い立ちを説明した。また、20年から29年にかけてTSMCが使用する電力消費量の伸びに触れ、「20年は国内全電力消費の約5～6％だったのが25年には9～10%、30年には24%にまで増大する」との見通しを示した。

　半導体産業への投資面から、金融関連事業の河野CEOは、半導体を「全産業の基盤臓器」に例え、「半導体がうまく回らないと産業全体は回らない」と述べた。パネルディスカッションの部では、立命館大学の金子教授が、関西で滋賀県や三重県での半導体産業への取り組み例を紹介。「強固な地盤や安価な大電力、豊富な地下水、空港・大型港への短距離アクセスなどの条件をうまく活かしている」と説明した。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　スタートアップの試作品づくりを行う京都試作ネットの佐々木代表理事（佐々木化学薬品社長）は、半導体用化学薬品メーカーの立場から、中国や韓国と比較しながら光熱費や減価償却費などの例を挙げながら、日本の課題を挙げた。