モバイルバッテリーのレンタルサービスを提供するINFORICH（東京都渋谷区）は4日、夏のモバイルバッテリー事故の危険性などをテーマにした安全啓発イベント「CHARGESPOT 1日安全大使 就任発表会」を開催した。近年のモバイルバッテリー発火事故への対策や取り扱い方法などを呼びかけた。

　同社は2018年からモバイルバッテリーのレンタルサービス「CHARGESPOT」を提供しており、国内累計レンタル数は1億回を突破。その利用実績の中で発火や破裂などの重大事故が一度も起こらなかったことを機に、安全性への取り組みを多くの人に届ける「CHARGESPOTで、安全を借りよう」プロジェクトを始動した。

　プロジェクトは屋外広告や不要バッテリーの回収などを行う。今後はビックカメラなどに回収ボックスを試験的に設置し、渋谷や池袋など主要地域に設置を拡大していく予定だ。また、東急歌舞伎町タワーと文化服装学院の3社で連携をし、啓発プログラムも実施していく。

　高橋朋伯取締役兼執行役員COO（最高執行責任者）は、「当社は熊本地震の発災直後にCHARGESPOTの48時間無料開放などインフラ企業として支援を行ってきた。今後も被災地の状況に寄り添いながら、必要な支援を行っていく」と述べた。

　電気化学や蓄電デバイスの第一人者でもある関西大学化学生命工学部の石川正司教授も登壇。リチウムイオン電池の事故件数は年々増加傾向にあり、中でもモバイルバッテリーの事故が最も多く、25年は21年と比べて3倍以上になっていることを紹介した。

　リチウムイオン電池内にある負極板と正極板の間にセパレーターという電解液を染み込ませた仕切りがある。長期間の使用でモバイルバッテリー内にガスがたまり、そのガスに押されて電極同士の接触などが起こるとセパレーターがショートする。それにより発火や発熱、爆発につながるという。

　リチウムイオン電池は熱に弱く、50℃以下で使用しなければならないが、太陽光など外部の熱が加わることで60℃になり、発熱につながる恐れがある。石川教授は「夏場は危険な温度領域になり、これまで6～8月には200件以上の事故が発生している」と話した。

　車内放置や高い場所からの落下といった強い衝撃、濡れた状態での使用なども発火事故につながることを訴えた。今後は事故を防ぐため、購入前に販売事業者の製品情報の確認に加え、高温の場所での保管を避けることや、メーカーや自治体のルールに従った廃棄などを呼びかけた。

　イベントにはドンデコルテの渡辺銀次さんと小橋共作さんも登壇し、発火事故防止を呼びかけた。