1005サイズ車載用MLCC　太陽誘電は、1005サイズ積層セラミックコンデンサ（MLCC）「HMR105B7103KV」（定格電圧100V、静電容量0.01μF）など11アイテム..

2020.01.13

　OT（運用・制御技術）・IT・プロダクトを融合した日立製作所のLumada（ルマーダ）ソリューションの実践工場でもある大みか事業所（茨城県日立市）が、日本企業として初めて世界経済..

2020.01.13

中・四国電子制御部品流通協議会（CSEP）役員の若返りで魅力ある会へ　我々の業界は皆さん厳しいと言われている。総会に参加して各地方情勢について聞くと米中摩擦、韓国との問題などの影響..

2020.01.10

九州電子流通業協議会（KRP）新しいビジネスの機会を提供　九州電子流通業協議会（KRP）は2019年、福岡エレコン交流会や福岡市機械金属工業会、テレコムサービス協会九州支部などと合..

2020.01.10

拠点網安定化が課題　　電子部品物流企業であるアルプス物流の臼居賢社長に、電子部品物流市場の展望などを聞いた。　―最近の事業動向はいかがですか。新規でカバー　臼居社長　19年は非常に..

2020.01.10

　電気用品部品・材料認証協議会（CMJ）参加会員の第三者認証機関は、絶縁材料と電子部品の信頼性を担保する試験を実施し、要件を満たす材料・部品に関してCMJマークを付与している。　最..

2020.01.10

スマートコミュニティを実現する最新電源技術動向　スマートコミュニティの概念は、IoT活用をベースとした3E＋S（Energy Security Environment sustai..

2020.01.10

電子回路を過電流から保護1 はじめに　近年、自動車分野では、電気自動車や自動運転などの技術革新に伴い電子化が進む一方で、より安全な車載システムを構築するために、有事の際に事故のリス..

2020.01.10

薄型で高いコントラスト 高輝度で高い信頼性　日本でスタートした液晶ディスプレイ（LCD）の開発は、その後、有機ELディスプレイ（OLED）の開発に発展するなど、この30年間、ディス..

2020.01.10

　ノイズ対策技術の重要性が高まっている。周波数利用の多様化、高速デジタル機器の台頭などで、各種機器が誤動作するなど、ノイズが社会的な問題に発展。その対策としてノイズ対策部品の必要性..

2020.01.10

全国電子部品流通連合会（JEP）近畿電子部品卸商組合（KEP）会員に役立つ情報提供に注力　旧年中の会員・賛助会員、業界団体、関係官庁の各別のご支援、ご協力に厚くお礼申し上げる。20..

2020.01.10

東京都電機卸商業協同組合（TEP）会員に喜ばれる活動に取組む　19年はTEP設立70周年の節目の年だった。19年春の親善野球大会は第100回の記念大会として行われた。元号も令和に代..

2020.01.10

関東甲信越電子制御部品流通協議会（NEP）親睦会を情報交換の場に活用　19年は米中貿易摩擦などもあり、全般で事業環境が悪化し、企業のかじ取りが難しかったが、米国が新たな対中制裁関税..

2020.01.10

中部電子部品流通業協議会（CEP）情報発信に努めて商機つかむ　昨年はグローバルで需要が低迷した。その影響で中部地区でも、主力である工作機械業界が一年を通じて国内外ともに総受注高が前..

2020.01.10

車載向け総合ソリューション提供 顧客の裾野広げる　19年のマーケットは厳しかった。スマホだけでなく、自動車、産業機器なども伸びなかった。その中で、当社の売上高はメディカル向けなどが..

2020.01.10

車載に加えパワーエレクトロニクス分野に力　19年は、下半期には需要が回復基調に転じると予想していたが、想定外に動いた。米中貿易問題も長期化し、中国を中心に世界経済が減速。産業機器分..

2020.01.10

最先端品が得意な強み明確に　足元は貿易摩擦による景気減速、それに伴う自動車や電子機器の生産調整、電子部品の在庫調整が押し下げ要因となっているが、調整局面は終わりを迎えつつある。自動..

2020.01.10

将来見据えた新製品開発 5G関連やxEV向け　18年の秋口から部品需要が減速し、米中貿易摩擦の問題が長期化していることもあって、19年央以降も回復しなかった。特に当社にとって、中国..

2020.01.10

新事業売上げ拡大へ重要な年　19年1月1日付で旧アルプス電気と旧アルパインが経営統合し、「アルプスアルパイン」が発足した。19年の市場環境は決して良くなかったため荒波の中での出航と..

2020.01.10

5Gスマホ用 MSAP一貫専門ライン導入　19年は車載、スマートフォンともに減速したが、高機能化などのトレンドが受注を押し上げた。今年も両分野を中心に事業を展開する。車載分野は、E..

2020.01.10